『YouTubeではショート動画が伸びると聞くけれど、自社で導入するべきか判断できない』
『ショート動画を始めるべきだと感じつつも、目的や進め方を社内に説明しづらい…』
『ショート動画でライトな潜在層が集まった場合、これまでロング動画で積み上げてきたチャンネルの評価が下がりそう』
企業のYouTube担当者のなかには、このような悩みを抱えている方も多いのではないでしょうか。
この記事では、企業のYouTubeショート動画について、自社に向いているかの見極め方やメリットと注意点、成果につながる企画設計、必要な費用と運用体制を解説します。
累計150社以上のYouTube運用支援実績を持つ当社（株式会社アカシア）代表の岡本陸哉が、ショート動画の支援現場で実際に活用している設計の考え方とあわせてお伝えするので、導入判断や運用の指針として、ぜひ参考にしてください。
ショート動画には、ロング動画では代替できないメリットが3つあります。いずれのメリットも、チャンネルの規模が小さい初期の段階から効果が表れる点が大きな特徴です。
それぞれのメリットについて、自社の運用目的と照らし合わせながら、押さえていきましょう。
ショート動画は、投稿直後におすすめフィードへ露出され、まず100～200人のユーザーへ配信されます。その中で評価が高ければ1,000人、1万人と配信される対象が段階的に広がって行く仕組みです。
評価の指標となるのは、離脱せずに視聴された割合や平均視聴時間に加え、いいねやコメント、その動画からのチャンネル登録者数といったエンゲージメントです。チャンネル登録者数に依存しないアルゴリズムのため、開設したばかりのアカウントであっても、新規視聴者に届きやすい傾向があります。
実際、当社（株式会社アカシア）の支援先である、建築塗装会社の採用を目的としたショート動画は100万回再生を突破し、応募獲得につながりました。また別の事業では、1本の動画で325万回再生を記録した事例もあります。
こうした成果は当社に限った話ではありません。
たとえば、大阪を拠点に企業向けのTikTok・Instagram運用代行を行う株式会社マツリカは、企画設計から撮影・編集・投稿管理・分析まで一貫して支援しており、自社の強みを活かしたショート動画活用によって、多くの成果を生み出しています。
詳細については、過去の動画で株式会社マツリカの木村様と岡本が対談した際に触れているため、ぜひこちらもご覧ください。
ショート動画の素材は、YouTubeショートだけでなく、TikTokやInstagramのリールへそのまま転用可能です。
元のロング動画をカットして作成した切り抜き型のショート動画でも、当社（株式会社アカシア）のチャンネルでは、1本あたり100～200回の再生を安定して獲得しています。
これは一見少なく見えるかもしれませんが、1本の動画から3～4本のショート動画を制作できると仮定すると、結果的には1000回近くの再生数を積み上げることができ、問い合わせにつながるのです。
さらに、YouTube単体で月間約1,000回視聴されている素材の場合、他媒体へ展開したことで、トータルで約5,000回再生まで伸びたこともあります。
このように、1回の動画制作で、複数のSNSへ一括展開できるため、認知拡大という面でも優れた施策なのです。
ショート動画は、撮影と編集の工数がロング動画よりも小さく、短期間で複数本を投稿することが可能です。さらに、1回の撮影日で、複数本の動画をまとめて撮りやすいため、出演者の拘束時間を抑えられる点もメリットの一つです。
ただし、「商品・プロジェクトなどの制作過程」を見せるドキュメンタリー映像や社内の複数人にインタビューをする動画など、0から企画し、撮影、編集まで手がけるオリジナル企画のショート動画は工数が跳ね上がります。
ショート動画と一言で言っても、切り抜き動画とオリジナル企画では、制作の前提や工数が全く異なるため、別物として設計・運用することが重要です。
企業がショート動画を制作する際に、最初に決めるべきは「どういう動画を伸ばすか」ではなく「動画を作る目的」です。
ショート動画は誰にでも効く施策ではなく、扱う商材と目的によって向き不向きがはっきり分かれるのが特徴です。ここからは、ショート動画を制作すべき企業の特徴3点を解説します。
ショート動画の強みは高い拡散性と、複数の媒体への転用のしやすさです。ターゲットとなる視聴者の幅が広いため、BtoC商材や企業の採用の認知獲得を目的とした発信に非常に効果的です。
一方、住宅や高級車、進学先、就職先など、意思決定に慎重さや時間を要する商材は、ロング動画のほうが信頼を積み上げやすい傾向があります。また、BtoBのコンサルティングや組織支援のように、ターゲットが極めて限定される商材も、ショート動画からの直接的な流入はほとんど期待できないケースが多いです。
そのためショート動画の活用を検討する際は、まず自社の商材が「拡散で認知を広げるタイプ」か「じっくり信頼を構築するタイプ」かを事前に見極めましょう。
ショート、ロング問わず、企業の動画企画づくりにおいては、自社の差別化ポイントを明確に言語化し、社内で説明できる状態になっていることが、必須条件になります。
その会社の強みが企業理念に紐づいていれば、採用でも集客でもコンテンツ化しやすくなるからです。
実際、当社（株式会社アカシア）のお客様のチャンネルでも、事業用不動産という特定の業種において「情報の非対称性が大きい領域に特化している」という強みに着目し、その特性を前面に出したことで、顕在層からの問い合わせ獲得につながったケースがあります。
言い換えるなら、単に競合との違いを語るよりも、自社が掲げているビジョンがいかに実現されているかが、成果を左右するポイントなのです。
社名や担当者名を視聴者の記憶に残すこと自体に価値があるため、切り抜き動画を各SNSに配置しておくのも非常に効果的です。
実際に、当社（株式会社アカシア）も、Instagramへ転載したショート動画経由で問い合わせを獲得した実績があります。さらに、当社への問い合わせには、「どこで知ったか覚えていないが、社名は認知していた」というケースも少なくありません。
このように、動画自体の再生数が大きく伸びなくても、企業のブランド想起を高める観点においては、十分に意味のある施策になり得るのです。
ショート動画とロング動画は、どちらも中途半端に運用すると成果を得にくいため、社内リソースの配分を明確に決める必要があります。
たとえば、月にロング2本・ショート4本という中途半端な配分は、どちらのアルゴリズムにも最適化しきれず、成果につながりにくい典型的なパターンです。
もちろん、予算や人員に余裕がある場合は両方に力を入れるべきです。しかし、 動画制作のリソースが限られる企業は、ロング動画4本、もしくはショート動画8本のように、一旦どちらか一方へ比重を寄せたほうが効果が出やすくなるでしょう。
そのうえで、ロング動画を主軸にする場合、ショート動画はロング動画をベースにした切り抜き動画を投稿し、伸びたらラッキー程度のリソース配置に留めるのが現実的です。
企業のショート動画運用は、企画の役割分担を決めた時点でほぼ成否が決まります。
再生数を取る動画と、自社に興味を持った視聴者に対して実際に行動してもらう動画を同じ1本に詰め込むと、どちらの目的に対しても中途半端になり、十分な成果は得られません。
ここからは、当社（株式会社アカシア）がショート動画の支援現場で実際に活用している企画設計の型を紹介します。
1つ目は、制作コストをかけたオリジナリティの高い企画です。代表的なものとして、目標に挑むプロセスを見せる「プロセスエコノミー型」があります。
プロセスエコノミー型企画の特徴は、次の3点です。
また、演出や編集にコストをかける「街頭インタビュー型」なども、この分類に入ります。
これらは独自性が高い分、他社との差別化を図りやすく、動画のクオリティで視聴者に強い印象を残すことが可能です。ブランドの認知拡大や拡散を最優先とする場合は、非常に有効な選択肢となります。
2つ目は、TikTokやInstagramで既に再生数が伸びやすい定番フォーマットを活用し、そこに自社の強みや差別化要素を当てはめる手法です。
よく使われるフォーマットの例は、次の通りです。
これらのフォーマットは撮影の手間が少なく、制作コストも抑えられます。自社の強みが明確にある場合、このアプローチは十分に採用や集客に効果的です。実際、企業におけるショート動画活用において、最も実務的かつコストパフォーマンスが高いのはこちらのアプローチです。
例えば採用目的の場合、自社の給与水準や年間休日の多さといった強みを、ランキングや質問形式に落とし込んでさりげなくアピールできます。また、不動産業界であれば「～～沿線で住みやすい駅ランキング」のように、視聴者が思わずコメントしたくなるテーマへ変換する手法が有効です。
このように、ネット検索で分かる情報やAIが生成したデータではなく、「自社にしかない強み」をエンタメ性のある既存フォーマットへ当てはめて伝えることが、ショート動画成功の秘訣なのです。
ランキング形式やクイズ形式の動画は再生数を伸ばすのに有効ですが、それだけでは採用や集客に直接つながりません。ここで重要になるのがコンバージョン（CV）への導線設計です。
当社（株式会社アカシア）で実績につながった設計として、8本投稿のアカウントで採用につなげた訪問介護事業の事例が代表的です。
このアカウントでは、8本の動画を次のような内訳で設計しました。
このようなバランスで投稿を用意しておくと、集客用動画でアカウントに訪れたユーザーがプロフィールへ移動した際、最上部に固定された広告用動画を自然と視聴する流れが作れます。
そして、その動画の最後で「応募はプロフィールのリンクから」「詳細は公式LINEへ」とCTA（行動喚起）を設置することで、スムーズにコンバージョンへ繋げられます。
つまり、ショート動画の導線設計のポイントは、次の2点です。
広告動画は再生数を狙う必要はありません。認知とCV（採用・集客）を同じ1本の動画で両立させようとしないことが、ショート動画を企業で活用する上での重要な考え方です。
「自社の強みをショート動画の企画にどう落とし込めばいいか分からない」「自社の商材がショート動画に適合するのか判断できない」とお悩みの場合は、ぜひ当社（株式会社アカシア）の無料相談をご活用ください。
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どれほど企画の質が高くても、編集や投稿設定に不備があると動画の再生数は伸びません。
とはいえ、ショート動画はロング動画と違い、サムネイルや概要欄の細かな調整項目がシンプルである点も特徴です。
ここからは、ショート動画を投稿する前に必ず確認したい3つのポイントを解説します。
企画内容だけでなく、編集時の工夫によって動画が伸びるケースは少なくありません。
テンポの良いカット割りに加え、視聴者が思わずコメントしたくなる仕掛けを埋め込むことで、自然とエンゲージメント（反応）を集められるためです。
たとえば、ランキング企画の場合、誰もが思いつく定番の回答を先に出演者に語らせ、視聴者の「自分も当てたい」という参加意欲を引き出します。
その上で、ランキングの第1位をあえて動画内で明かさず、コメント欄で視聴者に答え合わせをさせる演出は、非常に効果的です。動画内に適度なツッコミどころを1つ残しておくことで、露骨な誘導をしなくても自然にコメント欄が活性化し、アルゴリズムの好評価につながります。
ショート動画は複数のSNSで転用できますが、投稿のタイミングにはいくつか注意が必要です。
結論として、まずはTikTokに一番手で投稿し、InstagramやYouTubeショートは数日ずらして投稿する運用が最も効果的です。
当社（株式会社アカシア）の現場では、TikTokへ先に投稿し、InstagramとYouTubeショートはその3日後以降に投稿するように徹底しています。
これは、TikTokのアルゴリズムにおいて「その動画がオリジナル投稿（一番最初の投稿）かどうか」を厳格に判定する傾向があり、他媒体よりも先に出したほうが拡散されやすい仕組みになっていると期待できるためです。
一方でInstagramやYouTubeショートは他SNSでの先行投稿の影響を受けにくいため、数日遅らせてから展開しても大きな支障はないでしょう。
「看護師」「不動産」のように、職種名や業種名で直接検索するユーザーに向けたハッシュタグは、投稿前に必ず設定してください。
スワイプされる前提で作成しているショート動画は、概要欄で流入をつくりにくいため、投稿設定で調整できる範囲は限られます。しかし、概要欄にハッシュタグを入れてさえおけば、その業種や職種の検索によって流れてくる顕在層にアプローチできる機会を残せます。
TikTok・Instagram・YouTubeショートのいずれのプラットフォームにおいても、ハッシュタグの考え方は同じです。
ショート動画は手軽に始められる反面、成果につながらないまま途中で運用が止まってしまう企業も少なくありません。
実は、挫折する原因の多くは、撮影や編集の技術不足ではなく「設計段階」にあります。
ここからは、当社（株式会社アカシア）が支援現場でよく目にする、企業が陥りがちな2つの落とし穴を解説します。
1つ目によくある誤解が、ショート動画で興味を持ってもらえば、ロング動画へ自然と送客できるという考えです。結論から言うと、この送客はロング動画自体の評価を下げるリスクがあります。
そもそもショート動画の視聴者は、ロング動画を見る前提で再生していません。動画内やプロフィールからロング動画へ誘導したとしても、冒頭の数秒で離脱されるケースがほとんどです。
さらに、平均再生率が著しく低いロング動画の流入が続くと、YouTubeアルゴリズムはそのロング動画を価値が低いコンテンツであると判断し、全体の露出を絞る可能性があります。
そのため、ロング動画の再生数を伸ばしたい場合は、ショート動画からの流入ではなく、検索してたどり着く自社ブログやnoteからの流入を活用するほうが効果的です。
また、ロング動画が伸びない原因については、企業のYouTubeが伸びない理由とは？6つの原因と伸ばすための対策で解説しています。
2つ目の落とし穴は、再生数や拡散を狙った高コストなオリジナル企画に注力しすぎてしまうことです。こうした企画は制作負荷が非常に高く、長期的には運用が継続できなくなるケースが多いため注意が必要です。
特に、演者を挑戦者に見立てる「プロセスエコノミー型」や「街頭インタビュー型」のショート動画は、高度な企画力と膨大な撮影・編集工数を要します。
認知拡大には効果的であるものの、高いクオリティが要求されるため、自社リソースだけで追うと現場が疲弊して投稿がストップしてしまいます。
強みが明確な企業であれば、ランキング形式やクイズ形式といった「既存フォーマット」へ自社の業種を絡める運用のほうが、低コストで迅速に投稿を継続できます。
ショート動画は1本あたりの制作単価が低い一方、投稿本数を決める前に、社内で担う範囲と外注にしたい作業を明確に切り分ける必要があります。
最後に、費用の目安とショート動画の運用体制のつくり方を解説します。
内製するか外注するかを迷っている場合は、参考にしてください。
ショート動画の制作をまとめて運用代行会社に任せる場合、一般的な相場は1本あたり3～5万円です。複数本をまとめて発注することで割引が適用される制作会社もあります。
たとえば、企画・撮影・編集を一体で支援する株式会社マツリカのように、TikTokやInstagramの運用代行から広告制作まで、幅広く網羅するプロへ依頼するのも選択肢の一つです。
同社は企業やサービスの個性に合わせた映像設計と手厚い伴走体制が特徴で、企画段階から成果を見据えた運用を展開してくれます。
フリーランスへ依頼すると単価をさらに抑えられる場合もありますが、納期遅れやクオリティのばらつきが発生するケースもあるため見極めが必要です。
また、同じ単価であっても企画から任せるか編集だけ任せるかで、同じ単価でも成果は変わってきます。
なお、当社（株式会社アカシア）では、ショート動画の編集を1本あたり1万円〜承っています。150社以上のYouTube運用代行を経験し、実績のあるディレクターが担当するため、相場よりも抑えたコストで質の高い動画制作が可能です。
運用の肝となる企画については、自社の顧客や事業を最も深く理解している社内担当者が関わり続ける必要があります。
一方で、編集やサムネイル制作はリソース消費が激しく、プラットフォームごとのノウハウが必要となる領域です。この部分を信頼できる外注先へ任せることで、成果を落とさずに投稿本数を安定させられます。
また、撮影日をスケジュールとして固定し、担当者のモチベーションに依存しない仕組みを作ることが、ショート動画を継続して投稿する鍵になります。
企業のYouTubeショート動画運用で成果を出すために必要なプロセスは、以下の5ステップです。
1.目的と商材の見極め
2.CV企画と集客企画の振り分け
3.既存フォーマットへの落とし込み
4.媒体ごとの投稿スケジュール設定
5.継続できる体制の確保
また、着手前にまず自社の目的が認知・採用・集客のどこにあるかを明確にし、どれを主軸に置くかを固めることも忘れないようにしましょう。
なお、当社（株式会社アカシア）は、累計150社以上のYouTube運用を支援しており、ショート動画の企画設計から撮影、編集、分析までを一気通貫でサポートしています。
ショート動画をきっかけに、ロング動画も含めた本格的なYouTube運用に切り替えたい場合、下記のようなプランもご用意しています。
| プラン | 料金（税抜） | 内容 |
|---|---|---|
| YouTube企画・戦略支援プラン | 月額20万円 | 月8本のロング動画企画対応 |
| スタンダードプラン | 月額40万円 | 月4本の動画制作とチャンネル運用フルサポート |
| プレミアムプラン | 月額70万円 | 月8本の動画制作とチャンネル運用フルサポート |
| ウケザラ（単発制作パッケージ） | 49.8万円 | チャンネル設計＋初期動画5本制作 |
ショート動画をきっかけに、YouTube運用代行プランへ移行した支援先のなかには、次のような成果が出たお客様もいます。
「自社がショート動画とロング動画のどちらに向いているのかわからない」「ショート動画の導線設計のしかたがわからない」「 自社が成果を出すためのベストなサポート体制を整えたい」という方は、ぜひ当社までご相談ください。
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