『自社に動画編集のノウハウがなく、外注を検討しているが、どの業者に頼めばよいか分からない』
『発注先の選択肢が多すぎて、費用とクオリティのバランスが判断できない』
『制作会社に依頼して、イメージと違う動画が出来上がったらどうしよう』
動画編集の外注を検討している担当者のなかには、このような悩みを抱えている方も多いのではないでしょうか。
本記事では、累計150社以上のYouTube運用支援を行ってきた株式会社アカシア代表の岡本陸哉が、動画編集を外注する際の業者の種類や費用相場、失敗しない選び方のポイントを解説します。
現場目線のリアルな知見をもとに、自社に最適な発注先を見つけるための判断基準をお伝えしていくので、ぜひ参考にしてください。
動画編集の外注とは、撮影済みの素材をもとに、カットやテロップ挿入、BGM、動画の書き出しといった一連の工程を外部の業者に任せることを指します。
この外注先選びでよくあるのが、発注後に「どこまでやってくれるか」の認識がズレてしまうというトラブルです。そのようなミスマッチを防ぐために、まずは「外注に任せられる業務の範囲」と、自社が「編集だけを依頼すべきケース」の基準を、それぞれ分かりやすく整理していきましょう。
動画編集の外注で任せられる主な業務は、カット編集、テロップ挿入、BGM・効果音の挿入、カラーグレーディング（映像の色や明るさの調整）、動画の書き出しが中心です。サムネイル制作や簡易なモーショングラフィックスを含むケースもあるでしょう。
「動画編集業者」を名乗る場合、編集だけではなく企画立案から台本作成、撮影、投稿、分析までを一気通貫で担える業者は限られています。どこまでを外注し、どこを自社で担うかという業務の範囲を最初に決めることで、業者選びと見積もりのミスマッチを防ぎます。
編集のみの外注が向いているのは、自社に企画・撮影を担える担当者がいる場合です。
既にチャンネルの方向性が固まっており、投稿頻度だけを増やしたいのであれば、編集だけを外注することでコストを抑えつつ効率的に運用できます。
ただし、高頻度で動画を投稿し続けようとすると、コストを抑えながら制作本数自体は増やしていけるものの、社内でテンポよく企画を生み出せる体制が整っていなければ、結局成果にはつながりません。
さらに、依頼する本数が増えるほど完成した動画の確認作業に時間を取られることも避けられないため、注意が必要です。
編集のみの外注を避けるべきなのは、チャンネル設計や企画、動画の構成が定まっていない状態で編集だけを外注しようとしている場合です。
「とりあえず流行りの動画を制作して再生数を伸ばしたい」といった曖昧な企画のまま編集だけを依頼してしまうと、動画素材の使用意図が十分に伝わらず、期待する成果に繋がりにくくなる可能性があります。
特に、チャンネル立ち上げ初期で、方向性の策定から一気通貫でサポートしてほしい場合は、編集単体ではなく企画・戦略設計の段階から伴走してくれるパートナーを選ぶことが重要です。
動画編集の外注先は、フリーランス、制作会社、YouTube運用代行会社など複数の選択肢があります。
動画編集を外注する際の費用は、以下のように依頼業者によって大きく変わるため、ここでは依頼タイプ別の費用の目安と、費用差が生まれる要因をチェックしていきましょう。
| 依頼タイプ | 費用相場 | 備考 |
|---|---|---|
| フリーランス | 1本あたり5,000〜30,000円 | 納期の遅れや品質低下などのリスクには注意が必要 |
| 動画制作・映像制作会社 | 1本あたり3〜10万円 | 企画＋撮影＋編集まで含めると、1本あたり8〜20万円程度に |
| YouTube運用代行会社 | 5〜10万円 × 月〇本 （※月額費用は25〜70万円） |
企画立案・台本・サムネイル・投稿・分析まで一貫して対応 |
フリーランス・クラウドソーシングへの依頼は、動画1本あたり5,000〜30,000円程度と費用を抑えやすいのが特徴です。編集のみのスポット依頼や、特定ジャンルの編集を得意とする個人を選びやすい点もメリットといえます。
一方で、営業・編集・納品・連絡をすべて個人で完結させているケースが多いため、納期の遅れや品質のばらつき、連絡の滞りといったリスクには注意が必要です。
実際、当社（株式会社アカシア）の過去の経験においても、クラウドソーシング（クラウドワークスやランサーズ等）経由でフリーランスの動画編集者に発注した際「納期前日に突然連絡が取れなくなる」といったトラブルが一定数ありました。
そのため、フリーランスへの依頼は「企画や動画素材が完全に揃っており、編集のみを安く依頼したい場合」に適しています。あえてフリーランスを希望する場合は、リスクをできる限り減らすためにも、関係先からの紹介や明確な過去実績がある信頼できる個人を選ぶのがおすすめです。
映像制作や動画制作を専門とした会社へ編集のみを依頼する場合は、1本あたり3〜10万円が相場です。企画＋撮影＋編集まで含めると、1本あたり8〜20万円程度になるケースが多いでしょう。
このような制作会社は、ディレクターや編集者による分業体制が整っており、品質と進行管理が安定しやすい点が強みです。単発・継続のどちらにも対応しやすく、契約手続きや修正対応もスムーズに進められます。
「修正のやり取りを最小限に抑え、最初からクオリティの高い成果物を受け取って業務効率を上げたい」という企業に最適です。
YouTube運用代行会社や動画マーケティング会社においても、動画編集を受注しているケースはよくあります。これらの会社の最大の強みは、動画編集に加え、企画立案・台本・サムネイル・投稿・分析まで一貫して任せられる点です。
単発の編集作業ではなく「チャンネルを伸ばして成果を出すこと」を最終的な目標として伴走するため、1カ月に約4本の動画を制作する場合の費用相場は月額25〜70万円程度となります。
動画編集のみの外注に比べて費用は上がりますが、YouTube運用で最もノウハウと時間がかかる、戦略設計や企画から丸ごとプロに任せられるため、社内のリソース不足を解消しながら最短で成果を目指したい企業に最適です。
なお、YouTube運用を始めるにあたって、最初の業者選びは成果を出すために最も重要なステップになります。動画編集ではなく、YouTube運用代行会社をお探しの場合は以下の記事もあわせてご覧ください。
動画編集の料金は、尺（長さ）や施す編集のクオリティによっても変動します。一般的な動画制作会社の料金目安は以下の通りです。
| 完成品のイメージ | 1本あたりの料金 |
|---|---|
| 60秒以内のショート動画 | 3,000〜15,000円 |
| 5〜10分程度のロング動画 | 3〜8万円 |
| 15分以上の動画やテロップが多めの動画 | 8〜15万円 |
同じ尺であっても、フル文字起こしのフルテロップ対応や、装飾を凝らした複数レイヤーのテロップ、アニメーション演出などを追加する場合は作業工程が増えるため、単価が高くなります。
また、尺が長くなるほどカット数やチェックの手間も増えるため、全体の費用は上がってしまう点にも注意が必要です。
動画編集の費用は、編集体制や作業内容によって大きく変わります。見積もりを比較する際は、次のポイントもチェックしましょう。
まず、大きな違いとなるのが「編集体制」です。価格を抑えている業者は担当者1名で対応するケースが多い一方、一定以上の価格帯ではディレクターや校正担当など、複数人のチーム体制で品質と進行を管理します。
また、編集のクオリティも費用を左右する要素の一つです。最も分かりやすい例を挙げると、自動書き起こしのテロップのみで作成するのか、見やすさを考慮して改行やデザインまで設計するかなど細かい編集作業の違いによって工数が変わり、単価にも差が生じます。
さらに、価格帯が高い制作会社ほど、これまでの事例やノウハウが蓄積されており、その知見を活かして編集担当者へ的確な指示を出しているケースが多くあります。
例えば、カスタマーサポートが整っていてお客様からの要望をスムーズに処理できる体制や、指示内容を編集者へ正確に伝えるディレクション体制には、当然その分の人件費がかかるのも実情です。料金が相場より高いと感じた場合は、社内の体制について以下のような質問をしてみることをおすすめします。
確認すべき質問例
これらの質問に対して回答が曖昧な場合は、フリーランスと同様に限られた人数で請け負っている組織か、外注先に丸投げしているだけの代理店である可能性があります。このような相手先に一定期間依存してしまい、その間に体制の整った制作会社へ依頼した競合他社が優位に立つといったケースも珍しくありません。しかし、それは目の前の編集費以上の機会損失といえるでしょう。
つまりミスマッチを防ぐには、動画1本あたりの単価だけで判断するのではなく、「どのような体制でどこまで保証されるのか」を総合的に見極めなければなりません。
動画編集の外注先を選ぶときは、単価の安さだけで判断しないことが重要です。
契約後に「思っていたのと違った」と後悔しないために、ここからは契約前にチェックしておくべき5つのポイントを紹介します。
まず確認したいのは、自社の業界や目的に近い制作実績（BtoB企業・採用動画・商品PRなど）があるかどうかです。単なるポートフォリオだけでなく、継続依頼の事例や成果につながったかどうかも見ておきましょう。
実績数という数字以上に大切なのが、自社の狙いと近い事例があるかという点です。BtoBの解説動画とエンタメ系のテンポ重視の動画では、求められる編集スキルが根本から異なります。ターゲットに近い動画を手掛けた実績のある業者ほど、初稿段階での認識のズレを防ぐことができます。
動画編集のクオリティをチェックする際は、テロップの視認性、カットのテンポ感、サムネイルの訴求力に注目してみてください。あわせて、編集者が単独で作成する体制なのか、ディレクターが品質を管理する体制かも重要な比較ポイントです。
また、企業のブランドイメージを維持するためにも、誤字脱字や情報の誤りを防ぐチェックフローがあるかも重要です。何度も修正が発生すると確認の手間が増え、結果として「安く発注したつもりが時間的なコストも含めると割高になった」というケースもあります。
コミュニケーション面では、進捗共有の頻度と対応ツール（チャット・スプレッドシート等）がわかりやすく記載されているかを確認しましょう。また、動画編集の担当者が変わった場合の引き継ぎルールがあるかも見ておくと安心です。
特に、見積もり段階でのレスポンスの速さや文面の丁寧さは、契約後の進行品質を測る1つの手がかりになります。できれば3〜5社程度を比較し、コミュニケーションの質も含めて検討するのが理想的です。
なお、当社（株式会社アカシア）では動画編集者とは別に、1人のディレクターが専任で案件を担当するため、比較的スムーズな対応を実現しております。YouTube動画は通常2週間、企業PR動画は3週間程度とスピーディーに制作できるため、大規模な制作は別途ご相談となりますが、お急ぎの場合もご遠慮なくお問い合わせください。
まずは無料で相談する
株式会社アカシアへの お問い合わせはこちら契約書を交わす際は、無料の修正回数、追加料金の発生条件、納期遅延時の対応について必ず目を通しておきましょう。加えて、動画の著作権の帰属先と、解約後に動画を自社で使い続けられるか、動画を改変してもよいかも明確にしておく必要があります。
ここを確認せずに契約してしまうと、せっかく完成したにもかかわらず追加費用の請求や納品後の利用制限などのトラブルにつながるリスクがあります。
最後のポイントは、単なる作業としての編集のみか、構成案や台本づくりから把握してくれる業者かという点です。どれほど編集のクオリティが高くても、元の企画がズレていれば狙った成果は期待できません。
たとえ企画自体を任せるわけではなくとも、「どのような目的で編集を依頼しているのか」を理解しようとする業者のほうが、最終的な仕上がりにも満足できるはずです。
編集依頼の進め方や業者選び次第では、費用をかけても再生数や問い合わせなどの成果が得られないことがあります。陥りやすい失敗パターンと、契約前に押さえておきたいポイントを解説します。
最も多い失敗は、動画のテーマや構成が不十分なまま編集だけ任せるパターンです。視聴者のニーズから外れた企画内容では、どれだけ編集のクオリティを高めても再生数は伸びにくく、問い合わせにもつながりません。
特に、素材を送った直後から、何の確認やヒアリングもなく作業に着手してしまう業者の場合、スピード感は期待できるものの、出来上がったものがイメージと異なるリスクもあります。結果として修正のやりとりが増えてしまい、時間的にも経済的にもコストがかさみ、納期が伸びるケースも少なくありません。
格安業者は1本あたりの対応可能な作業範囲が制限されているケースが多く、少しの修正や追加の要望に対しても別途費用が発生して結果的に高くつくリスクがあります。
さらに、修正が増えるにつれてその都度認識合わせが必要になることで、納期遅延や品質のブレが起きるリスクも見逃せません。見積もりを取る際は、完成動画の想定尺と、求めているテロップの量・演出レベルをあらかじめ伝えておくと、業者ごとの金額を公平に比較しやすくなるでしょう。
動画素材の整理が雑だったり指示書が抽象的だったりすると、編集者によって動画内容の解釈がぶれて、仕上がりの一貫性が失われます。
依頼側の準備不足は、業者のスキル以前に動画のクオリティを下げてしまうため、テロップのルールやNG表現、書き出し設定などは事前にマニュアル化して渡し、認識のズレを防ぎましょう。
また、動画編集業者に長期運用を依頼する場合は、元データ（プロジェクトファイル）の納品有無も確認しておくのが安心です。元データが納品されない契約の場合、将来的に自社内の編集担当者へ切り替えたい場合や、過去の動画を修正・再編集したいときに、対応できる範囲が限られてしまう可能性があります。
特に、テロップや画像、BGMなどを差し替えて動画を再利用する予定がある場合は、プロジェクトファイルの納品形式や使用ソフトの種類まで確認しておきましょう。その際、それぞれ口頭合意だけに頼らず、書面で残すことでトラブルを防ぐ事ができます。
動画編集の外注をスムーズに進めるには、業者を探す前の準備が重要です。
企画に対する認識のズレや修正回数を減らし、仕上がりとコストの両方を安定させるためにも事前準備には力を入れましょう。ここでは、外注前に押さえるべき要素をわかりやすく解説します。
動画編集の外注をする前に固めておきたいのは、動画の目的（顧客認知・採用・販売促進・YouTube集客など）の言語化です。まずはターゲット層を絞り、動画を利用する媒体（YouTube・WebサイトのLP・SNS・社内研修など）とその目的を整理しましょう。
あわせて、編集時に参考にする動画のガイドライン、テロップルール、動画の書き出し設定を用意し、予算・納期・月間本数・修正回数の希望も事前に決めておくと、どの業者に問い合わせるときも明確な見積もり費用を出す事ができます。
このように、各業者に自社の戦略設計を具体的に伝えた上で相性を見極めることが、外注を成功させるポイントです。
編集者に渡す動画素材は、フォルダ構成やファイル命名ルールを統一し、明らかに不要な素材は除いておくのが基本です。さらに構成台本やテロップ原稿、NGワードのリストをあわせて準備しておくと、制作イメージが依頼業者に正確に伝わり、修正回数を減らすことができます。
また、初回はミーティングやチャットを活用し、動画のトーンやテンポ感のイメージを共有するのもおすすめです。口頭による曖昧な説明だけでは、編集者ごとに解釈が分かれてしまうため、ベンチマークとなる参考動画のURLと「真似したいポイント／避けたい表現」をセットで共有すると、認識のズレを大きく減らせます。
当社（株式会社アカシア）も、動画編集のみを外注できるプランをご用意しています。
最初は編集のみを外注し、企画や撮影は自社でノウハウを蓄積しながら内製化を進めるのも選択肢の一つです。一方で、企画力がボトルネックとなって動画の伸び悩みを実感しているなら、構成や台本づくりの段階からプロの力を借りることも検討しましょう。
さらに当社では、動画制作が予定通り進まないというお客様に対しては、企画・撮影・編集をフルでサポートするYouTube運用代行プランも2種類ご用意しています。
どちらのプランにも、隔週で実施するミーティングや企画設計、VSEO対策、月次レポート、改善提案を備えています。初期のチャンネル立ち上げ期はフルサポート（スタンダードプラン・プレミアムプラン）で基盤を作り、社内にノウハウが蓄積してきた段階で、部分外注プランへの移行するといった柔軟な運用も可能です。
なお、このフル外注によって生まれたお客様の実績については、下記の資料で詳しくご紹介しているので、ぜひご覧ください。
本記事では動画編集を外注する際のプラン選びの注意点や、契約前に抑えておくべき要点を解説してきました。
編集を外注する際に最も重要なポイントは、以下のとおりです。
また、動画制作を継続的に成果へつなげるためには、単に編集作業を依頼するだけでなく、企画、制作、確認、改善を安定して回せる体制が必要です。その体制を自社だけで構築することが難しい場合は、企画提案や進行管理、効果検証まで担える動画制作パートナーを選ばなければ、継続的な成果を出すのは難しいでしょう。
外注先選びや制作方針を誤り、失敗とやり直しを繰り返していると、その間に市場環境そのものが変わってしまうリスクもあります。これは、制作費が無駄になることだけでなく、成果につながらない運用に時間を費やし、適切なタイミングで動画施策を展開できないという大きな機会損失にもなりかねません。
一方、当社（株式会社アカシア）では、決して多くはない投稿本数でも、以下のような成果が生まれています。
これらは動画編集に関するノウハウはもちろん、動画マーケティングに関する経験がない状態から支援をスタートさせた企業です。
このように「どんな動画を何本編集すべきか分からない」という段階でも、当社が伴走して成果につながった事例はあるため、「まずは動画編集だけお願いしてみるべきか、相談しながら考えたい」という方はぜひお気軽に無料面談へお申し込みください。
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