2026.09.15
【企業向け】密着動画の作り方とは?成果を左右する撮影前の事前設計
『企業YouTubeを始めたいが、何を撮ればよいか企画が思い浮かばない』
『会社紹介動画を公開して以降、更新が止まっている』
『マーケ・採用・ブランドで、目的ごとに出すべき企画を整理したい』
企業のYouTube担当者のなかには、このような悩みを抱えている方も多いのではないでしょうか。
本記事では、企業YouTubeの企画を目的別(マーケ・採用・ブランド)に30個ピックアップし、企画の考え方から、シリーズ化の方法・避けるべき企画までを解説します。
累計150社以上のYouTube運用支援実績を持つ株式会社アカシアの岡本陸哉が、支援現場で使っている企画設計の型を整理しているので、ぜひご活用ください。

企業が運用するYouTubeの成果は、高価な撮影機材や編集の技術力だけで決まるものではありません。
YouTube運用においては、「企画が9割」と言われるほど、事前のコンテンツ設計が成果の成否を大きく左右します。
当社の支援現場でも、台本制作よりも、事前の企画立案に最も工数をかけています。まずは、企画設計の前提となる3つの考え方を整理しましょう。

企画を考える入り口になるのは、自社がただ発信したい内容ではありません。
なぜなら、自社が発信したい内容をそのまま動画にするだけでは視聴者のニーズを満たすことはできず、最後まで視聴されることが難しくなるためです。
そのため、YouTube運用において成果を出すためには、「自社が発信したいこと」と「視聴者が求めていること」を切り離して考えることが必要になります。
視聴者がなぜその動画を検索し、視聴するのかという「悩み」や「課題」から逆算し、その解決策を動画のテーマに置いてください。
伸びやすい企画は、タイトルを見ただけで「誰の、どんな悩み向けか」が一目で分かるものです。
例えば、初心者向け、失敗しない選び方、相場、違いといった切り口は、検索意図と一致しやすい型と言えます。
YouTubeの企画を考える際、自社の運用目的に合わせて企画の型を使い分けることも非常に有効です。
企業がYouTubeを活用する目的は、主に「マーケティング」「採用」「ブランディング」の3つに大別されます。
例えば、同じ「解説動画」であっても、サービスの問い合わせを獲得したいのか、応募者に、実際に自社で働くイメージを持たせたいのかなどといった目的に応じて、動画や企画の切り口は変わります。
ただし、1つのチャンネル内でこれら3つの目的を均等に混ぜて発信してしまうことは避けてください。
なぜなら、複数のメッセージが混在するとターゲット層が分散してしまうからです。そのため、チャンネル設計の基本は「主目的を1つに明確に定めること」です。
実際に、弊社(株式会社アカシア)が運営する自社チャンネル『YouTubeマーケティング研究所』においても、採用や自社ブランディングの動画を安易に混在させるような運用は行っていません。
当チャンネルは一貫して「BtoB企業向けのYouTubeマーケティングにおけるノウハウ発信」に特化し、「見込み顧客の獲得」という主目的から一切ブレない緻密なチャンネル設計を徹底しています。
実際にYouTubeで動画を制作する際には、動画を1本単位ではなく3〜5本をまとめて企画することもおすすめです。
単発の企画だけを積み上げると、毎回ゼロからネタを探すことになり、担当者の工数が膨らみますが、「初心者向けシリーズ5本」「FAQシリーズ3本」のように束ねて計画すると、次に何を撮るかで迷いにくくなります。
具体的には、チャンネル開設が決まった時点で、最初の5本までをセットで設計することが目安になります。
なお、チャンネル設計と初期動画5本の制作をセットにした単発パッケージ「ウケザラ」も提供しているため、「どんなチャンネル・動画にすべきか分からない」という段階であればぜひご検討ください。
マーケティングを目的とした企業のYouTubeにおける企画設計は、「見込み客の課題解決」と、「商談前の理解醸成」が中心です。
ここでは、BtoB・BtoCといったビジネスモデルを問わずマーケティングで使える企画を一覧で紹介します。
教育・解説系の企画は、視聴者が抱える疑問や悩みに先回りして答えるコンテンツであり、チャンネルを知らない初見の視聴者でも惹きつけやすいです。
具体的な企画としては、以下のものが挙げられます。
タイトルに検索キーワードを入れると、YouTube検索とGoogleの動画枠の両方から見つかりやすくなります。
VSEO(YouTubeやGoogleなどの検索結果で動画を上位表示させるための最適化)を意識し、「誰向けか」と「何が分かるか」をタイトル前半に置いてください。
信頼構築・CV促進系の企画は、検討段階の見込み客を問い合わせまで進める点が特徴です。
すでに明確な購買・導入意欲があり、比較検討している層に視聴されやすい傾向があるため、再生数が控えめであっても、商談化率は高くなりやすいと言えます。
具体的な企画としては、以下のものが挙げられます。
特に、「サービスの導入事例」の動画では「何が、どれだけ変わったか」を数字で語ると、検討中の企業が稟議の際に参照する資料として社内に共有しやすくなります。
また、「料金や導入フロー」の動画では売り込み色や営業感を抑え、判断材料を渡すトーンでまとめるのがポイントです。
一方、「他社サービスとの違い」を扱うときは、競合を断言的に否定することは避け、サービスが「向いているケース/向いていないケース」を分けると、視聴者に対して、自分で選ぶ判断材料を渡せるでしょう。
採用目的の企画は、応募者が「働くイメージ」を持てるかどうかが成果の鍵です。
給与や勤務地は求人票で伝えることができる一方、社風・人柄・1日の流れなど、視聴者が本当に知りたい情報はテキストでは想像しにくい場合が多いでしょう。
ここでは、採用ブランディングに使える企画一覧を紹介します。
社員・職場のリアルを伝える企画は、求職者の応募前の不安やミスマッチを減らすためのものです。
具体的な企画としては、以下のものが挙げられます。
なかでも「1日密着動画」は、場面展開が豊富で、単調になりにくい形式のため、視聴者の興味を惹きやすいでしょう。給料や労働環境といった条件が近い他社と比較されたとき、現場の空気が見えるかどうかが求職者の意思決定を左右するからです。
実際、弊社(株式会社アカシア)では過去150本以上の1日密着を制作しており、採用応募が増加するだけでなく、会社のリアルな姿勢や人柄が伝わることで、結果として顧客からの事業問い合わせにもつながるケースを見てきました。
ただし、このような社員インタビューでは、綺麗にまとめられた志望動機やポジティブなアピールばかりを並べないことが重要です。
例えば、「入社直後は○○に苦労した」「繁忙期は忙しいものの、チームでフォローし合っている」といった具体的なエピソードがあれば、「自分に合う会社かどうか」を求職者自身が判断する材料になり、入社後の定着率向上にもつながります。
入社後に感じたギャップや実務における大変さ、さらには「自社に向いている人・向いていない人」まで言語化することで自社のカルチャーに適合した人材の獲得につながります。

自社のカルチャー・制度を伝える企画は、応募後の定着まで見据えて発信するものです。職場の雰囲気に加えて、成長環境や価値観を動画で伝えられるかどうかで、応募者の質や入社後のマッチング精度が変わります。
具体的な企画としては、以下のものが挙げられます。
「代表メッセージ」の動画では、企業理念を淡々と読み上げるだけでは視聴者が途中で離脱してしまい、想いが伝わりません。
「なぜこの事業を続けるのか」「どんな人と働きたいのか」といった問いに対し、具体的なエピソードで語ることで、代表の人間性が可視化され、理念に深く共感したターゲット層を引き寄せることができます。
また、「採用FAQ」の動画は、選考期間・リモート可否・残業の実態など、候補者が聞きにくい質問に先に答える役割を持っています。
あわせて、「入社後1年の流れのロードマップ」なども見せると、求職者に具体的な成長イメージと安心感を与えることができ、内定辞退や早期離職の予防に繋がるでしょう。
ブランディング目的の企画は、「この領域=この会社」という第一想起を獲得することが目的です。
しかし、単発の会社紹介の動画だけでは強い印象付けをすることは難しいため、継続した発信で専門的な知見を示し、担当者の人柄や雰囲気を可視化していくことが欠かせません。
ここでは、売り込み感を抑えながら、専門性と人柄が伝わる中長期の信頼蓄積に使える企画一覧を紹介します。
企業のストーリー・専門性を訴求する企画は、「なぜ自社がこの領域で発信しているのか」という独自のポジションを提示し、ブランドへの信頼を強固にするための型です。
具体的な企画としては、以下のものが挙げられます。
「創業ストーリー」の動画は、単に企業の歴史を時系列の年表で追うような構成にするのではなく、企業の転機になった重要な決断やエピソードを1つか2つに絞って深く掘り下げることで、想いや熱量が伝わり、視聴者の印象に残りやすい動画になります。
「開発の裏側」や「業界トレンド解説」の動画は、業界内での「専門家としてのポジション」を取るために有効な企画です。自社ならではの視点や現場のリアルを届けることで、情報としての価値と信頼性が高まります。
さらに「CSR」や「社会貢献活動」を取り上げる動画では、単なる活動実績の報告だけにとどめない工夫が必要です。その取り組みを通じて、「誰の、どんな課題を、どう変えたのか」まで落とし込んで初めて、企業のブランド価値として機能します。
企業のYouTube運用において、希少性・人間味を訴求する企画は、他社が真似しにくい、企業ならではの独自情報を引き出す型です。
このような企画では、インターネットで調べれば分かるような一般論ではなく、現場でしか撮影できない光景や裏側のリアルを残してください。
具体的な企画としては、以下のものが挙げられます。
たとえば、施工実績や業務改善の成果を伝える「ビフォーアフター」の動画は、変化の前後を同じ尺度や明確な基準で見せると説得力が出ます。
また、イベントやプロジェクトの「記録動画」を展開する際は「当日のダイジェスト」で終わらせず、準備の過程や現場での意思決定、あるいは途中で生じた失敗をどのように修正・打開したかというプロセスまで描くことで、ブランドへの信頼感につながるでしょう。

BtoBビジネスを行っている企業がYouTubeを運用する場合は、BtoCのように一時的なバズを狙う企画よりも、視聴者の抱える悩みを解決する、専門性の高い「教育コンテンツ」・「信頼構築型」の企画に特化することが有効です。
ここでは、当社のBtoB支援現場で再現性が高い5つの企画型を紹介します。登録者数が数百人の規模であっても実際の商談・受注に結びついた企画が多いため、ぜひ参考にしてください。
業界ノウハウ解説シリーズは、ターゲットとするペルソナの役職や課題に合わせた専門的な解説を、3〜5本程度のシリーズ構成で掘り下げていく型です。
たとえば同じ業界テーマであっても、経営者、マーケ担当、現場リーダーという風に役職が異なると、求める情報が異なります。
そこでテーマを分割してシリーズ化することで、「この領域の解説はこのチャンネル」という第一想起を獲得しやすく、一貫した軸で専門的な信頼を積み重ねやすくなります。
対談形式で、導入事例を紹介する企画は、既存顧客や社内担当者のインタビューで、導入効果を具体的に伝える型です。
この企画では、導入前に抱えていた課題や、導入後の数値の変化、そして導入に至った決め手を丁寧に聞き出し、可視化することが重要です。
また、この型の強みとして動画自体が、稟議資料として社内共有されるケースも多いため、担当者一人ではなく決裁者層にまで自社の強みと信頼を届けられる点が挙げられます。
ただし注意点として、出演者の許諾や、公開可能な数値の範囲については、必ず撮影前に書面で合意を得ておいてください。
事前の確認を怠ると、撮影後や公開直前に差し戻しが発生し、チャンネル全体の公開スケジュールを大きく乱す原因となります。
徹底比較や選び方を解説した動画は、実際にサービスを検討している段階の視聴者に刺さるCV寄りの型です。
例えば、「失敗しない選び方」「AとBの違い」「相場はいくらか」といったテーマの動画は、すでに比較検討している層に視聴してもらえる可能性が高く、問い合わせにも繋がりやすい企画です。
また、視聴者がよく検索する具体的なキーワードをタイトルに入れると、公開から時間が経っても、安定した露出や流入が続く資産型コンテンツとして機能します。
ただし、この企画の注意点として、単なる自社商品の宣伝やアピールに終始してしまわないようにしましょう。
自社サービスが「向いているケース」だけで終わらせず、「向いていないケース」も、客観的に明示することで、情報としての信頼性が増し、視聴者の信頼を獲得することができます。
代表・専門家へのインタビューを中心とした企画は、企業の代表者や社内の実務担当者が顔出しで登場し対談することで、専門領域における人物想起を確立する型です。
匿名の企業アカウントより、「誰がどのような思想を話しているかが分かる」発信の方が、BtoBビジネスをしている企業の動画マーケティングにおいては、視聴者の記憶に残りやすくなります。
また、この企画で成果を出すためには、単なる知識の開示などの、専門性だけでなく、実際のビジネスシーンにおける「意思決定の判断基準」や「失敗談」まで触れておくほうが望ましいでしょう。
大切なことは、動画の視聴を通じて「この情報を教えてくれる企業になら相談できる」というイメージできる設計です。
1日密着型の企画は、採用者の獲得だけでなく、BtoBの専門性とチームの雰囲気を求職者や狙っているターゲットに深く届けるために使える型です。
テキストや一般的なサービス紹介動画だけでは見えにくい現場での判断や社員同士の自然な会話が可視化されるため、一般的なサービス説明動画だけでは伝わらない信頼感を育てることができます。
なお、動画を制作する際はチャンネルの「主目的」に合わせて切り口を最適化してください。採用目的が主である場合は実際に働くイメージを優先し、マーケティング目的が主である場合は、専門性の可視化を優先した設計にしましょう。
密着・1日ルーティン型企画の具体的な構成案や、成果を出すための撮影ノウハウについてさらに詳しく知りたい方は、ぜひこちらの記事も合わせてご参照ください。

企画一覧を見ても、自社に当てはめる具体的なテーマが浮かばないという方も多いかもしれません。
企画のネタ出しに困ってしまう原因の多くは、アイデア力の欠如ではなく、社内にある独自の情報や強みを企画へ変換できていない状態であるということが考えられます。
ここでは、当社(株式会社アカシア)が実際の企画立案時に使っている4つのアイデアの起点を紹介します。
「営業・CSのよくある質問」は、最も再現性の高いネタの源泉です。視聴者がすでに言葉にしている疑問なので、タイトルを作る段階で悩みが明確に可視化できます。
実際に企画を練る際は、まず商談前・商談中に繰り返し聞かれる質問や懸念点などを、担当者からヒアリングしてリスト化するところから始めてください。
例えば、SaaSやITツールを提供する企業の場合、営業現場では「他社の〇〇サービスと何が違うのか」「自社の既存システムとスムーズに連携できるか」といった質問が頻繁に生じます。
この場合、『【徹底比較】自社に合うのはどちら?〇〇との違いと選び方のポイント』や『既存システムとの連携手順と注意点を実際の画面で解説』といったテーマで動画化するのが効果的です。
「既存コンテンツの転用」は、ブログ記事・ホワイトペーパー・セミナー資料などを動画企画に変換することを指します。
ゼロからテーマを考えるより、実際に一定の反響を得ている既存コンテンツを動画化することは、構成がすでに固まっている分、企画から撮影までの工数も短くなるため、有効な施策だと言えます。
しかし、社内資産(既存コンテンツ)を保有していながらも、それをいかにYouTubeの動画企画へ転用すべきかという課題に直面する企業は少なくありません。
そこで弊社(株式会社アカシア)ではYouTubeを軸とした「メディアミックス支援サービス」を提供しております。
貴社の既存の資産やコンテンツから、視聴者の疑問や悩みに答えるYouTube企画・台本への再構成を一貫してサポートいたしますので、自社にあるどの資産を動画にすべきか知りたい方は、ぜひアカシアの無料相談をご活用ください。
まずは無料で相談する
株式会社アカシアへの お問い合わせはこちら
「競合チャンネルのリサーチ」は、同業界のYouTubeチャンネルを5社程度調べ、再生数上位10本程度を分析することから始めてみましょう。
その結果、伸びている動画の共通するテーマやキーワードが見つかったら、まずはそれらを抜き出し、自社の専門性と掛け合わせられないか検討してください。
ただし、注意点として企画の型自体は参考にしても問題ありませんが、インターネットで検索すればすぐに出てくるような、一般論の焼き直しでは埋もれてしまいます。
そのため、自社の支援経験、現場データ、失敗談など、他社が持たない一次情報でオリジナリティを出すことが重要です。
「社内インタビュー・現場取材」は、現場担当者・技術者・代表へのヒアリングから企画を生む方法です。
「普段見えない裏側」や「現場のこだわり」は、希少性が高い一次情報になります。しかし、企業が持つ社内の専門知識は、言語化されないまま属人化しているケースが少なくありません。
そこで、社内メンバーへのヒアリングを通じて、眠っている知見を外へ掘り起こす作業が必要となります。
たとえ30分のヒアリングであっても、「よく聞かれること」「新人に最初に教えること」を聞けば、動画数本分のテーマが抽出できるため、他部署への協力を依頼することも積極的に行いましょう。

企業のYouTube運用において、成果につながりにくい「NG企画」も押さえておく必要があります。
ここでは、当社の支援現場で見てきた典型的な失敗パターンを2点紹介します。特に、チャンネル立ち上げ期にこの2つから入ると、初めの再生も信頼も積み上がりにくいため、注意が必要です。
自己紹介・チャンネル説明だけの動画は、立ち上げ初期など、まだ無名の企業チャンネルでは視聴者に見るメリットが薄い企画です。
検索やおすすめ欄から訪れる潜在顧客が求めているのは、企業の歴史や自社アピールではなく「自身の抱える悩みや課題を解決できる情報」です。
そのため、会社概要、沿革、代表の略歴を並べても、視聴者の悩みは解決しないため、成果につながりにくいアプローチと言えます。
有名人や既存ファンがいる場合などを除き、初投稿の自己紹介は再生されにくいと思ってください。そのため、1本目は、最も狙いたいターゲット層の悩みに答える教育コンテンツから始めてください。
チャンネルの説明が必要である場合は、各動画の冒頭15〜30秒で「誰が、何を話すか」を短く入れれば十分です。

企業が運用するYouTubeにおいて、チャンネルコンセプトから外れた企画でバズを狙うことは一時的に再生数が増えても、集まった視聴者の属性がずれると、中長期的な成長を阻害するリスクとなり得ます。
特に、1〜5本目に投稿する動画は、チャンネルのポジションを決める重要な動画になります。この初期段階では、自社の明確な強みやターゲットの抱える悩みに特化した企画だけを厳選して発信し、一貫したジャンル認知を形成することが欠かせません。
6本目以降に、もし話題性やトレンドを企画に取り入れる場合も、それが自社の専門領域と「隣接しているか」を確認することが大切です。

企業のYouTube運用では、視聴者の悩みを解決することを起点にし、視聴者のニーズを満たせることを第一にした企画設計を意識することが重要です。
運用体制の構築にあたっては、撮影・編集といった実務工程だけを外注し、企画・構成は自社で主導する方法も選べます。その上で外注を検討する場合は、企画シートや構成台本など、具体的な成果物を提示・納品できる会社かを確認しましょう。
企画の重要性を理解せず編集だけを請け負う依頼先だと、チャンネル戦略が手薄になる可能性もあります。
なお、当社(株式会社アカシア)は、YouTube運用において企画立案を最も重視し、累計150社以上の企業の運用支援に携わっています。当社の支援プランの詳しい内容と料金は、以下の通りです。
| プラン | 月額(税抜) | 内容 |
|---|---|---|
| 企画・戦略支援プラン | 20万円 | 月8本の動画企画立案 |
| スタンダードプラン | 40万円 | 月4本の動画制作とチャンネル運用フルサポート |
| プレミアムプラン | 70万円 | 月8本の動画制作とチャンネル運用フルサポート |
| ウケザラ | 68万円 | チャンネル設計+初期動画5本制作の単発パッケージ |
実際伴走してきた当社の支援先では、次のような成果が出ています。
貴社の課題やリソースに合わせ、チャンネルコンセプトの策定から企画立案、台本作成、撮影・編集、アナリティクス分析に基づく改善までをフルサポートいたしますので、「どんなチャンネルにすべきか分からない」「企画は決まったが今後の流れが分からない」という方はぜひ30分間の無料相談をご活用ください。
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