『複数のメディアを使ったほうがいいとは聞くが、実際どんな効果があるのか理解しきれていない』
『発信するプラットフォームを増やせば工数も費用も増えるし、コストに見合う効果が得られるイメージがつかない…』
マーケティング担当者のなかには、このような悩みを抱えている方も多いのではないでしょうか。
この記事では、メディアミックスで得られる5つの効果から、当社（株式会社アカシア）の実際の事例で得たデータで見る効果の規模、メディアミックスの効果測定方法、そして少ないリソースで効果を最大化する方法までをわかりやすく解説します。
累計150社以上のYouTube運用支援を行ってきた株式会社アカシア代表の岡本陸哉が、自社と支援先で実際に得た数値をもとにお伝えするので、ぜひ自社メディアの運用の参考にしてください。
メディアミックスとは、複数のプラットフォームを組み合わせて同時に発信し、相乗効果で成果を高めるマーケティング手法のことです。
効果を理解するうえで前提になるのが、1つのプラットフォームだけで取れる成果には上限があるということです。
ここでは、メディアミックスが生む効果の全体像と、単一媒体の運用で得られる効果との差を解説します。
メディアミックスの効果は、媒体を足した分だけ成果が伸びる足し算方式ではありません。
媒体を1つ足すと、互いの強みが掛け合わさり、リーチ（接触できる人数）・接触頻度・信頼性の3つが同時に押し上がります。プラットフォームを追加すれば、その分「届く人数」だけでなく「同じ人への接触回数」も増える見込みがあり、複数の媒体で見かけることで「安心感」を積み重ねることが可能ということです。
例えば、YouTubeで人柄を伝え、noteで検索経由の顕在層に届き、SNSで接触回数を足す、といったそれぞれの強みを生かした役割分担が起きれば、単純に1つの媒体での投稿数を増やすこととは違った成果が生まれる可能性があります。
だから、メディアミックスの効果は足し算ではなく掛け算として表れるのです。
1つのプラットフォームのみで獲得できる成果には、すでに限界が見え始めています。
なぜなら、YouTubeやSEOの市場に参入者が増えている今、どの媒体でも自社を見つけてもらうための競争が激しくなっているからです。
要は「YouTubeを運用している」だけでは、競合他社との差別化はできません。多方面に複数の媒体で継続的に発信している状態そのものが、見込み顧客にとって信頼性の担保になり、それが他社との比較検討時の判断材料にもつながります。
だからこそ、運用している媒体数の多さは、競合他社が短期間では真似できない差になるのです。
メディアミックスの効果は、認知の段階から成約直前の他社との比較検討まで、幅広い段階に及びます。
ここでは、実際に複数のプラットフォームを扱う際に再現性の高い、5つの効果を紹介します。
1つ目の効果は、これまで接触できていなかった層に自社の情報が届くことです。
YouTubeだけを見る人とnoteだけで情報収集する人がいるように、どのプラットフォームも情報収集しているユーザー層は少しずつ異なります。また、自社が発信しているプラットフォームを利用していない潜在顧客には、どれだけ良い発信をしても届きません。
そこで情報発信する媒体を増やすほど、自社の潜在顧客を漏れなくカバーできます。
特に、メディアミックスは異なる年齢層に訴求したい場合にも有効な手段です。媒体ごとの違いは、情報収集の場だけではありません。
具体的には、TikTokを見ている層は、YouTubeと比べて若年層が多い傾向があるため、いままで接触できていなかった若年層に自社の情報を届ける手段として、有効な媒体になり得るでしょう。
接触回数の増加は、同じメッセージに複数の媒体で繰り返し触れることで起きます。意識せずとも自社の名前が視聴者の頭に残り続ける状態を作ることができるのも、メディアミックス戦略のメリットです。
たとえば、朝はTikTokのショート動画、昼は検索結果に出てきた記事、夜はYouTubeの動画というように、1日を通してメディアを変えながら同じメッセージに触れる機会を作れれば、「このジャンルといえばあの会社」という第一想起につながるでしょう。
また、第一想起を獲得できているかは感覚ではなく、指名検索数の増加によって実際に数値に表れることで効果測定できます。社名やサービス名で検索される回数が増えていれば、接触回数の効果は表れていると判断しても良いでしょう。
複数のプラットフォームを運用することで、社名やサービス名で検索されたときの1ページ目を自社で占有でき、成約率が大きく高まります。
1ページ目の占有とは、社名やサービス名で検索されたとき、自社のYouTubeやホームページ、note、ブログ、PR TIMESといったプラットフォームが並ぶ状態のことです。
その結果、検索した見込み顧客が競合サイトへ流れにくくなり、自社の情報だけを見て判断しやすくなります。さらに、メディア間をまたいだ流入も起き、YouTubeの動画で知り、ブログで納得して問い合わせる、というような導線が生まれます。
当社（株式会社アカシア）の過去の支援経験からも、この占有状態を作れているかどうかでコンバージョン率（成約率）に大きな差が出ることが明らかになっています。これは、比較検討の最終局面で、検索結果の大半が自社の情報だと、検討材料の多くが自社のものになり得るからです。
そのため、複数の媒体を運用する際は単に投稿数を増やすだけでなく、特定のキーワードで検索したときに自社の情報で埋められているかどうかにも注目してみることが大切です。
メディアミックスによって集客窓口を多角化することで、問い合わせ経路を分散させ、特定のプラットフォームへの依存リスクを低減させることが可能です。
SNSはアルゴリズムの変更やアカウント停止、プラットフォームの規約変更によって特定の媒体の流入が急激に減るリスクがあります。これらはいずれも自社では制御できません。
だからこそ、 1つの媒体の数字が伸びない月でも、他の媒体が問い合わせを拾ってくれる状態を作っておくことが重要です。複数のプラットフォームによって窓口が増えるほど、特定の媒体の不調に売上を左右されにくくなるのです。
5つ目の効果は、コンテンツの二次利用による投資対効果（ROI）の最大化です。
たとえば、ロング動画を二次利用する場合、ベースにした素材からショート動画や記事、SNS投稿を作れるため、媒体数に比例して工数はほとんど増えません。10分のロング動画1本の文字起こしは5,000文字を超え、記事1～2本分の情報量になります。
また、これは動画が起点の場合に限らず、XやInstagramの投稿で反応が良かったものをまとめて記事や動画にする、という手法もあります。
このように、新規コンテンツを作らずにメディアへの露出を数倍にできる、つまり、媒体を増やすほど制作費が膨らむという前提自体を崩せる点が、メディアミックスの5つ目の効果です。
一般論のメリットだけでは、自社で取り組むべきかの明確な判断材料にならないという印象を抱く方もいるかもしれません。
そこで、ここからは当社（株式会社アカシア）が自社の発信で実際に得ているリアルな実績を公開します。
自社でメディアミックスに取り組もうか迷っている方は、ぜひ参考にしてください。
当社（株式会社アカシア）の問い合わせは、1つの媒体に集中していません。媒体別の発生頻度の内訳は次のとおりです。
1つのプラットフォームから得られる件数自体は、それほど多くはありません。しかし、問い合わせ経路が複数に分かれているため、仮にYouTubeからの問い合わせ数が伸びない月であっても、Facebookや自社サイトからの流入が補ってくれます。
媒体別の数字を見るときは、1ヶ月の問い合わせ件数の有無だけでなく「毎月途切れずに問い合わせが発生する経路が何本あるか」を見てください。
当社（株式会社アカシア）における情報発信の中心は、YouTubeの動画です。当社のYouTubeは月間1,000PV前後で推移しており、そこから月2〜3件の問い合わせを獲得しています。
さらに、その動画を記事に転用したnoteは月700PV前後、切り抜きのショート動画は1本あたり100〜200回再生を安定して獲得しています。これらはいずれも、YouTubeの動画をベースにして作成しており、 新しいコンテンツを作らず横展開しただけで、全体の露出は最低でも5倍に拡大しました。
一方で、露出が5倍になっても、コンテンツ制作にかかる工数は動画1本分と大きく変わりません。つまり、発信媒体を増やすほど人と時間が必要、という見方はもはや覆せるといえるのです。
当社（株式会社アカシア）のYouTubeチャンネルは、総再生数のうち、約10%がnoteを経由した外部流入となっています。
この結果から、当社では検索エンジン経由でテキスト記事にたどり着く読者は課題が明確な「顕在層」が多いため、遷移先の動画も最後まで視聴されやすい傾向があると推定しています。
また、利用者数の多さとテキストコンテンツの蓄積量に比例し、最近ではChatGPTやGeminiなどの生成AIの検索結果において、noteの記事が参照される機会も急増しています。
このように、noteやブログは単なる「動画の要約」にとどまらず、AI検索への対応やYouTubeの新たな流入源としても機能するのです。「記事で見つけてもらい、動画で信頼を積む」という導線ができれば、YouTube単体での運用以上に成果を大きく押し上げられるでしょう。
「既存のコンテンツをnoteに展開したい」とお考えの方は、ぜひ一度当社へお気軽にご相談ください。
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メディアミックスは、単に運用媒体を増やせば自動的に効果が出る施策ではありません。増やし方を誤ると、単一媒体で運用していた時期よりも集客効率や投資対効果が下がってしまうケースもあります。
ここでは、当社（株式会社アカシア）が支援現場で見てきた、メディアミックスの運用において効果が出ない3つの原因について解説します。
更新が止まってしまう原因の典型的な例は、同時に複数のプラットフォームを立ち上げてしまうパターンです。その結果リソースが分散し、どの媒体も更新頻度が落ちて中途半端になってしまうのは非常に惜しいケースといえます。
更新の止まったアカウントが存在していると、見込み客に対して「活動していない会社」というマイナスの印象を与えかねません。まずは、自社のリソースで無理なく継続できる媒体数に絞り、まずは既存の自社の記事やYouTubeの動画の転用で増やせる範囲から始めましょう。
また、メディアミックス戦略では、媒体数の多さを目標にするのではなく、毎週確実に更新できるコンテンツ数を決めることが重要です。運用が止まったアカウントを残すくらいなら、確実に継続できる2〜3個の媒体にリソースを集中させたほうがブランドの印象は良くなります。
メッセージのばらつきは、媒体ごとに担当者が分かれたときに起こりがちです。しかし、媒体ごとに発信する内容とトーンがそろわないと、ユーザーとの接触回数が増えても、見込み顧客の記憶には定着しません。
そこで有効になるのが、1つの核となるコンテンツを起点に多媒体へ展開する手法です。当社（株式会社アカシア）ではYouTubeを起点として制作し、その内容をnoteや他SNSなどへ転用することで、どのプラットフォームでもメッセージを自然にそろえることが可能になりました。
特に、ブランドイメージを保つには、動画や記事において、同じ論点や思想を必ず織り交ぜておくことがポイントです。媒体ごとに異なる主張を作らないことこそが、信頼を得るための第一歩になるでしょう。
効果測定を後回しにすると「どの媒体が効果を発揮しているのか」を正確に検証できなくなります。判断材料がないままだと、なんとなく手応えのある媒体だけを残す運用になってしまい、実際には成果を出していた媒体を誤って解約・停止してしまうリスクもあります。
この状態を回避するためには、まず各媒体ごとに役割とKPIを先に定義しておくことが必要です。
たとえば、YouTubeやWebメディアなどの認知を目的とした媒体では、潜在層への露出拡大を狙うため、KPIはリーチ数（情報の到達人数）やインプレッション（表示回数）、再生回数に設定します。初期のコンバージョン数だけで評価すると、本来得られているはずの認知効果を見落とす原因になります。
一方、メルマガやホワイトペーパーなどのリード獲得を目的にした媒体では、検討層のコンバージョンを獲得するため、KPIは問い合わせ数や資料ダウンロード数、商談化率に設定します。このように、比較検討中の顕在層が見る媒体を、この役割に割り当てることが重要です。
そのうえで計測を行う際は、次の3つの対策を同時に準備する必要があります。
なお、どの媒体にどのようなKPIを設定すべきかお悩みの際や、自社に合わせた運用ルールを整理したい場合は、ぜひ30分間の無料相談をご活用ください。現在運用中の媒体における最適な役割分担や導線設計について具体的にご提案いたします。
メディアミックス戦略において最大の障壁となるのは、予算ではなく運用の工数です。しかし、起点となる主要媒体を1つ決めて、そこから他媒体へ転用する運用フローを構築すれば、工数をほとんど増やさずに発信量を最大化できます。
ここでは、当社（株式会社アカシア）が自社と支援先で実践している具体的な手順を解説します。
メディアミックスの起点となる媒体としては、YouTubeが最もおすすめです。
その理由は、一回の撮影で映像と音声、テキストの3種類の素材が同時に手に入るからです。月に2本の動画投稿でも、他媒体への展開を含めれば、十分な発信量を確保することが可能です。
具体的には、動画の場合、約10分間話すだけで、SEO記事1本分に相当する5,000文字以上の一次情報が生まれます。仮に、これと同じ情報量の記事をゼロから書こうとすると、構成を考えるライターの工数や社内での記事の校閲や修正といった工数など、多くのリソースが必要になります。
ただし、話す内容が固まっていない動画は、他媒体へ転用してもコンテンツのクオリティを下げてしまうため、注意が必要です。YouTubeを起点とする場合も、投稿頻度以上に企画の質を最優先しましょう。
YouTubeでリードを獲得する方法については、以下の記事でも詳しく解説しております。ぜひこちらも合わせてご覧ください。
メディアミックス戦略を実行する際は、主に次のような媒体への転用が可能です。
動画・音声への転用
テキストへの転用
このように、1本のロング動画の場合、縦型ショート動画で3媒体、音声で1～2媒体、テキスト記事・SNSで3媒体と、5つ以上の媒体へ展開可能となります。
他媒体へ展開する際に最も重要なのは、媒体ごとにゼロから企画しないことです。核になる論点を1つ決め、媒体のフォーマットに合わせて尺や文体だけを微調整しましょう。
ここがブレてしまうと、接触回数は増えてもブランドイメージの定着にはつながらず効果が得られにくくなるので、注意してください。
制作工数を下げるうえで重要なのは、自社の独自情報やデータをあらかじめ蓄積しておくことです。
たとえAIなどを利用してコストを抑えながら記事を作っても、自社にしかない実績やデータ、代表者の考えといった自社にしかない独自情報がなければ、どこにでもある汎用的な文章しか作成できません。
そこでおすすめなのが、過去にYouTubeに公開した動画や提案営業の録画データを文字起こししておくことです。このような情報を蓄積しておくと、自社の思想や事例が詰まった膨大な情報源が構築され、それをもとにオリジナリティのあるコンテンツを生成しやすくなります。
アカシア 代表・岡本
実際、当社（株式会社アカシア）も、100本以上のYouTubeの動画の文字起こしを資産として保有し、それとAIツールを掛け合わせることで、各媒体のコンテンツ制作に活用しています。
既存のテキスト素材から動画への転用は、すでにSEO記事やX、Facebook、noteでの投稿がある場合に有効です。既存記事の構成をそのまま動画の台本として活用できるため、企画や構成案の作成工数を大幅に削減できます。
また、SEO記事をベースに作成した動画を、元の記事内に埋め込むことで、読者のページ滞在時間が伸び、検索エンジンからの評価も上がりやすくなります。
当社では実際に、既存のSEO記事を動画化して記事内に掲載したところ、公開直後に3,000回再生を獲得し、成約につながった事例もあります。
テキストベースの資産を多数保有している場合は、ゼロから企画を量産するよりも、このように成果が出ている既存記事を動画化することから始めるのがおすすめです。
本記事では、メディアミックスの効果や、運用コストを抑えつつその効果を最大化する方法を紹介してきました。
結論として、自社の運用工数を増やさずにメディアミックスの効果を出すなら、YouTubeを起点として、ショート動画やnote、SNSへ転用する形式が最もおすすめです。
当社（株式会社アカシア）は累計150社以上のYouTube運用を支援しており、以下のようなプランで、動画の企画から撮影、編集、公開後の分析までを一気通貫で担当しています。
| プラン | 料金（税抜） | 内容 |
|---|---|---|
| YouTube企画・実行支援プラン | 月額20万円 | 月8本の動画企画制作に対応 |
| YouTube運用代行 スタンダードプラン | 月額40万円 | 月4本の動画制作＋チャンネル運用フルサポート |
| YouTube運用代行 プレミアムプラン | 月額70万円 | 月8本の動画制作＋チャンネル運用フルサポート |
| YouTube単発支援 ウケザラ | 49.8万円 （買い切り型） | チャンネル設計＋初期動画5本を制作 |
また、必要に応じて選べる追加オプションには、次のようなものがあります。
・動画コンテンツの記事化：文字起こしからSEO記事に再構成し、noteへの入稿まで一貫対応
・ショート動画編集のみ：1万円（税抜）～対応可能
これまでに支援したお客様のなかには、2本の動画を単発制作し、Instagramにて周知したことで月約4件のリードを継続獲得するようになったケースもあります。
「YouTubeを起点としたメディアミックスを始めたいが、何から始めていいかわからない」 「他の媒体と両立して運用が行えるのか不安」という方は、ぜひお気軽にご相談ください。
まずは30分間の無料相談をご活用ください
株式会社アカシアへの お問い合わせはこちら
アカシア 代表・岡本
実際、この分析をもとに当社が支援するクリニックで公式サイトのブログ記事に動画を貼り付けたところ、そのブログからYouTubeへの流入が急増し、月間再生が5万回を超えた実績もあります。