『自社でYouTubeチャンネルを始めたものの、再生数が伸びず成果につながっていない』
『予算をかけて動画を作っているのに、問い合わせも採用も増えず手応えがない』
企業のYouTube担当者のなかには、このような状況に直面している方も少なくないのではないでしょうか。
また、そもそも現状が失敗なのか否かが判断できず、このままチャンネル運営を続けるべきか迷う方もいるでしょう。
そこで本記事では、企業YouTubeが失敗する根本的な原因と、戦略・運用・評価の各フェーズで起こりやすい9つの失敗パターン、そして失敗を立て直す具体的なステップをわかりやすく解説します。
自社チャンネルの現状をチェックしながら、ぜひ最後までご覧ください。
出典：企業のYouTube運用、62.7%が撤退・中止を経験。「再生数」より「事業成果」で継続か撤退かが決まる実態が明らかに【YouTube運用の撤退・失敗に関する実態調査】
実は、企業のYouTubeが失敗する原因は、動画のクオリティではなく事前の設計の質にあるケースが大半を占めます。
実際これまでに弊社がご相談を受けた中では、チャンネル開設から半年以内に10〜20本の動画を一気に投稿する企業ほど、その後の運用で息切れしてしまう傾向にありました。YouTubeはアルゴリズムの特性上、チャンネル開設から最初の3〜6ヶ月は動画を投稿しても伸びにくく、約8割の企業が「注力しても意味がない」と諦めてしまいがちです。
しかし、ここで挫折せず継続できている残り2割の企業は、スタート時点で無理のない運用体制や定量的なKPI、明確な撤退基準をあらかじめ決めています。
そこで、まずは具体的な失敗パターンを見る前に、なぜ初期設計の段階が成否を分けるのかを解説します。
企業のYouTube運用で特に目立つのは、再生数ばかりを追い求めてしまい、最終的な目的である問い合わせや採用、指名検索の獲得など「事業成果」に意識が向いていないパターンです。
例えば、BtoBビジネスでは、チャンネル登録者が数百人でも受注に直結するケースがある一方、目的設計やターゲットを誤ると、数万回再生されても事業成果はゼロになります。
つまり動画が再生されないことよりも再生されているのに成果につながらないことのほうが、企業にとっては深刻な問題なのです。
こうした失敗の多くは、動画のクオリティではなく、目的とKPIの設計に原因があります。伸び悩む場合には、初めに再生数と事業成果を切り分けて考えることが、立て直しの第一歩です。
画像：弊社代表 岡本 公式YouTube（https://www.youtube.com/watch?v=ct4PikMJPGU）より
企業のYouTube運用が成功するかどうかは、撮影や編集よりも前の企画設計段階でほぼ決まります。
これは、企画と構成の精度が、最終的な再生数とCV（受注・問い合わせ・採用）の大半を左右するためです。
運用の目的やペルソナ、KPIが曖昧なまま制作を進めてしまうと、後からの軌道修正はほとんど効きません。
実際、弊社（株式会社アカシア）の支援現場でも、立て直しを図るときには常に初期設計の再定義を起点とします。
逆に言えば、この設計さえ正しく組み直すことができれば、現在伸び悩んでいるチャンネルであっても、ここから成果につなげるチャンスは十分にあるでしょう。
企業のYouTube運用で頻発する失敗は、主に戦略と企画の設計段階で起きています。
ここからは、初期段階で特に陥りやすい、目的・ターゲット・企画にまつわる3つの失敗パターンを紹介します。これらはいずれも、撮影前の設計を見直すだけで回避できるものばかりです。
自社の計画と照らし合わせながらチェックしてみてください。
企業のYouTube運用における最も多い失敗は、マーケティング・採用・ブランディングのどれを狙うのかが定まらないまま、「とりあえず始める」と走り出すパターンです。
目的が曖昧なままスタートすると企画に一貫性がなくなり、動画ごとに方向性がぶれてしまいます。
さらに社内で成果を説明できず、上層部に「結局これは何のためにやっているのか」が伝わらなかった時点で、予算が打ち切られるケースも少なくありません。
この失敗を防ぐ対策はシンプルで、最初に「この動画は誰のために、何のために出すのか」を1行で言語化することです。
目的が1つに定まると、その後の企画、台本、サムネイルの判断軸も迷いがなくなり、目指すべき成果とチャンネル像が一気に明確になってくるでしょう。
企業のYouTube運用における2つ目の失敗は、「できるだけ多くの人に見てほしい」とターゲットの間口を広げすぎて、結局誰の心にも刺さらない動画になってしまうパターンです。
企業のYouTubeをビジネスの成果に繋げるためには、決裁者や見込み客など、届けたい1人（ペルソナ）を年齢、職種、役職、抱える課題まで具体的に絞り込む必要があります。
特にBtoB企業の場合は、経営者やマーケティング担当、現場リーダーのように、役職別にペルソナを切り分けるのがコツです。
ペルソナを役職単位まで絞り込むと、企画・台本・サムネイルのトーンが一貫します。
視聴者にとって「これはまさに自分のための動画だ」と感じられるコンテンツこそが、狙った顕在顧客の心に深く届き、その後の問い合わせやアクションにつながるのです。
企業のYouTube運用において、企画を固めないまま撮影・編集の作業から入ってしまうパターンも、よくある失敗として挙げられます。
「動画制作」と聞くと、多くの人がまず鮮明な映像やクリアな音声こそクオリティに直結すると考えがちですが、それはやや注意しておきたいポイントです。
企業・個人問わずYouTubeの動画は、たとえ高価な機材や凝った編集に投資しても、企画が弱ければ動画は再生されません。企画立案こそが最も成果を左右する工程といっても過言ではないでしょう。
そのため、撮影前には、まずペルソナに合わせた企画・構成台本・サムネイルのデザイン設計までをセットで作り込まなければなりません。
実際に弊社（株式会社アカシア）でも、上の画像のように企画設計にはかなり工数をかけ、どのようなチャンネルにすべきかを緻密に練った上で動画制作に着手しています。
企業公式のYouTubeチャンネルを立ち上げた後の運用フェーズでも、失敗が起こることは少なくありません。
そこで、ここからは、アカウントを継続的に運用するために欠かせない、更新の継続と運用体制にまつわる3つの失敗パターンを解説します。
どれも「続けられる仕組み」を最初に作っておけば回避できるものなので、事前にチェックしておきましょう。
運用フェーズで最も多い失敗は、当初想定していた投稿スケジュールを守れず、数本で更新が止まってしまうパターンです。
特に、動画を1本ずつ企画→撮影→編集と単発で作り続ける運用体制は、テーマ決めや撮影日の調整、動画チェックがその都度必要になるため、どこかの工程で作業が滞りがちです。中でも、通常業務の合間に「企画・撮影・編集」を挟んでいる場合、各工数の負担が大きく、運用は止まりやすくなります。
しかし、一度投稿が途切れてしまうと、YouTubeのアルゴリズムからの評価も下がりかねません。
そのため、まずは30本の動画投稿を目標に設定し、そこまでは結果に関わらず制作を続けてみましょう。
実際、弊社（株式会社アカシア）では、「月8本を半年間」「月4本を1年」という投稿頻度の異なるチャンネルを偶然同時期に支援したことがありますが、その際、YouTube経由のリターンは、後者が圧倒的に上だったという事例があります。
1年後に公開されている動画の本数は、どちらも48本であるにもかかわらず、このような結果になるということは、YouTubeにおいて継続することの重要性は明白でしょう。
5つ目の失敗は、発信者が伝えたいことを優先するあまり、経営者や発信する社員の「趣味チャンネル」になってしまうパターンです。
動画を通して見せたいものが次々上がったとしても、それが視聴者が見たいものと一致するとは限りません。発信者目線に偏った動画は、チャンネルが私物化してしまうことにより視聴維持率を低下させ、CVも伸び悩むリスクがあります。
これを防ぐには、1本1本の動画を公開した際に、「視聴者目線」でアナリティクスを分析しなければなりません。
具体的には、検索ボリュームや競合の伸びている動画を確認し、「伝えたいこと」と「見られるテーマ」の重なりが見えてくると、「求められているテーマ」から逆算した企画につながります。
企業のYouTube運用における6つ目の失敗は、チャンネルの運用が特定の担当者に依存し、ノウハウが社内に残らないパターンです。
運用を担当者1人に任せきりにすると、その人の異動や退職でチャンネルが止まってしまいがちです。
また、一時的に担当者が休む場合も、それだけで企画や編集、公開に遅れが生じかねません。
たとえ、引き継ぎ資料などを用意していたとしても、YouTubeにおける企画・分析・改善の型などは一朝一夕で把握できるものではないでしょう。
そのため、チャンネルを立ち上げる際には、少なくとも2人以上で運用体制を構築することが望ましいといえます。
外注する場合も、制作会社への丸投げは避け、データや運用知見の蓄積のために、ノウハウの共有まで含めて依頼すると、社内に資産が蓄積されるでしょう。
チャンネルの運用を続けていると、経営陣や決裁者から「YouTubeをやって本当に意味があるのか」という鋭い質問が飛ぶことも珍しくはありません。
ここで明確な回答を出せず、成果が出る前に撤退してしまう企業も一定数存在するのが実情です。
しかし、その原因は、動画の中身ではなく評価の仕方にあります。そこで、ここからはKPI設定や効果測定で陥りがちな3つの失敗パターンをご紹介します。
YouTube運用における7つ目の失敗は、KPIを再生数や登録者数だけで判断してしまうパターンです。再生数・登録者数は、あくまで認知の中間指標であり、最終的なKPIではありません。
企業がYouTubeを運用する場合、成果指標には、問い合わせ・商談化率・指名検索数を置くべきです。評価軸を事業数値に切り替えると、社内で継続投資の合意を取りやすくなります。
「再生数は伸びていないが、指名検索と問い合わせは増えている」と示せれば、突然予算が打ち切りになるというケースも防げるでしょう。
YouTubeの運用を途中で止めてしまう企業の多くは、開設から半年以内にまだ伸びないと判断を下しています。
前述の通り、企業のYouTubeは初動の3〜6ヶ月は数字が見えにくく、成果が出る前に運用を止めてしまいたくなる時期です。
ここで多くの企業は、あらかじめ明確な撤退基準を決めずに運用を始めてしまっているため、直感的に「伸びない」と判断し、早期に撤退してしまうわけです。
一方で、継続できる企業ほど、初期はCVよりも「企画力」を評価しています。
最初の数ヶ月は数字の絶対値ではなく「どの企画が伸びたか」という手応えを評価軸に置くと、早すぎる撤退を避けられるでしょう。
動画を投稿し続けているにもかかわらず計測の仕組みがなく、YouTubeの効果を社内で説明できないパターンも、チャンネルの評価におけるよくある失敗です。
当然のことですが、流入経路を計測していなければ、YouTubeがどれだけ事業に貢献したかを数値化できません。
問い合わせフォームの流入経路選択肢やUTMパラメータは、チャンネル開設時に設定しておくべきです。
計測に使うべきツールやその設定方法が分からない場合は、弊社から30分間の無料面談を通してお伝えすることも可能です。
現在のお客様のチャンネルにおける課題や改善点も同時にご提案いたしますので、お困りの方はぜひご活用ください。
まずは無料で相談する
株式会社アカシアへの お問い合わせはこちら
「自社のリソースだけでは、YouTubeの動画の設計や継続的な運用が難しい」と感じたとき、心強い味方になるのが外部のYouTube運用代行や動画マーケティング会社です。
しかし外注先も、選び方を一歩間違えると、「毎月費用を払っているのになかなか動画が伸びない」という結果になりかねません。
ここからは、運用代行・制作会社を選ぶ際に注目すべき3つのポイントを紹介します。
外注先を選ぶ際に最も注意したいのは、プランの安さだけで判断してしまうことです。
例えば、月数万円〜といった格安プランの多くは「動画編集のみ」のケースがほとんどで、企画・戦略の部分が手薄になりがちです。企業のYouTube運用は初期設計や企画・分析が成果を左右するため、ここが手薄なままでは、どれだけ安くても失敗の原因は解消されない可能性があります。
そのため、外注先を比較するときは、料金を見るだけでなくその金額に企画・分析・改善などの編集以外の業務が含まれているかを真っ先に確認しましょう。
なお、弊社（株式会社アカシア）では、YouTube運用代行スタンダードプラン（月額40万）・プレミアムプラン（月額70万）のどちらにおいても以下の工程を含んでいます。
そのほか、動画編集やサムネイル制作を除いたライトプラン（月額20万円）もご用意しておりますので、ご予算に合わせた運用が可能です。
まずは無料で相談する
株式会社アカシアへの お問い合わせはこちら外注を検討する際には、YouTube運用の成果を左右する企画、構成まで担える会社かを確認しましょう。
企業公式YouTubeの場合、撮影・編集だけの外注では、失敗の原因は解消されないこともよくあります。そのため、BtoB、BtoCそれぞれのビジネスモデルを理解し、動画マーケティングの視点で一緒にサポートしてくれるか否かは、非常に重要です。
運用代行会社選びに迷ったら、実際に使用している企画シートや構成台本など、具体的な成果物の例を共有してもらい、その会社の対応の質を判断するのもおすすめです。
なお、弊社（株式会社アカシア）ではお客様に対して、下のような企画書をお渡ししています。
画像：弊社（株式会社アカシア）が1日密着をテーマにしたYouTube動画で作成した香盤表
外注先と契約する前には、以下の3点も確認しておきましょう。
特に動画の著作権の帰属先は見落としがちなポイントです。
解約後に動画を自社で使い続けられるかどうかは、契約書の著作権条項で決まります。
また、フリーランスへの依頼は単価が安い一方、納期の遅延や品質のブレに注意が必要なケースもあるため、体制面まで含めて検討するとよいでしょう。
外注先の比較軸については以下の記事でも詳しく解説していますので、あわせてご覧ください。
現在成果が出ていない企業のYouTubeチャンネルでも、設計を組み直せば立て直せます。
ここでは、弊社が数々のチャンネルを軌道修正してきた中で、実際に行っている3つのステップを紹介します。
順番に進めれば、伸び悩んでいるチャンネルでも成果につながる土台を作り直せるので、ぜひ参考にしてください。
運用しているチャンネルの課題が明確になっていない場合、まずは目的に立ち返ることが大切です。
具体的には、マーケ・採用・ブランディングのどれを主目的にするかを1つに絞り直し、その上で問い合わせ・商談化率・指名検索数などの目標値を設定しましょう。
このタイミングで、何をもって成功とするかの基準を固めておくと、チャンネル運用の方針がぶれにくく、撤退・継続の判断がしやすくなります。
2つ目のステップは、ペルソナを1人に絞り込み、企画を組み直すことです。
どの動画を制作する際にも、届けたい相手は、年齢・職種・抱える課題・立場を想定した上で1人に絞り込みます。
そして、その1人が検索して閲覧したいと思うテーマから逆算して企画を設計しましょう。
また、ペルソナをコロコロと変えて多くの動画を作るのではなく、1人が確定したらまずはその相手に向けて3〜5本のシリーズで動画を制作してみましょう。
そこから、反応の良かった動画を分析してから導入すると、無駄な動画制作を減らせます。
また、一度に複数本をまとめて撮影したり、撮影スタイルをホワイトボードに図解する形やAIが作成した台本に頼る形式にすれば、1本あたりの工数を圧縮しつつ安定した更新頻度を保てます。
3つ目のステップは、定期的に計測値を振り返り、改善のサイクルをより早く回すことです。
YouTubeを運用する企業のなかには、せっかくYouTubeからの導線を構築し、動画ごとの集客貢献度を可視化できるにもかかわらず、投稿頻度を優先してしまうあまり、肝心の計測値と向き合い切れていない企業もあります。
そのようなチャンネルは、たとえ公開頻度を少し落としたとしても、まずは定期的に数値を分析し、企画・サムネイル・構成それぞれに対する改善案を練るほうが有効です。
そのため外注する場合も、次回の提案だけでなく、前回投稿した動画の振り返りを一緒に行う会社のほうが、費用対効果が期待できるでしょう。
なお、弊社（株式会社アカシア）では、月次ではなく、隔週でミーティングを行うことで企画から改善までのスピードを向上させています。
企業YouTubeの失敗は、動画の質ではなく、目的・企画・体制・KPI（中間目標）の設計段階でほぼ決まります。
目的を1つに絞り、顧客像をそれぞれのポジションで具体化し、再生数ではなく事業KPIで評価する。
この3点を最初に固めるだけでも、不要なミスの発生を抑えられます。
すでにつまずいているチャンネルも、目的とKPIの再定義からやり直せば、立て直しは十分に可能です。
これにより過去の支援先では、動画5本の投稿で毎週問い合わせが入る状態になり2名の採用に成功した事例や、動画3本・再生数わずか20回で80万円の商品が成約した事例もあります。
いずれも「どんなチャンネル・動画にすべきか分からない」という検討段階から、弊社がサポートしているため、「自社の失敗パターンを整理したい」「止まったチャンネルを立て直したい」という方はぜひ30分間の無料相談をご活用ください。
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