動画マーケティングの効果と5つのメリット！デメリットや種類も解説

「自社のYouTubeチャンネルって必要？」

「もっと動画マーケティングに注力すべき？」

こう考えてはいるものの、その効果やメリットが分からず悩んでいませんか。

動画マーケティングは、テキストや画像中心のWEB施策と比較して情報伝達量が多く、購買・採用などのビジネス成果に直結しやすい施策です。

実際、当社（株式会社アカシア）で支援している会社の中でも、たった1本の動画で売上が900万円超え、再生回数も10万回以上を記録したケースがありました。

そこで本記事では、動画マーケティングの代表的な効果から、メリットや注意点、効果を最大化するポイントまでをわかりやすく解説します。

なお、これまで当社は累計150社以上のYouTube運用代行や、BtoB企業の動画マーケティング支援を行ってきました。それらの知見を基にご説明していますので、これから動画マーケティングに着手する方はぜひ参考にしてください。

まず初めに、動画マーケティングとは何を指すのかを解説します。

近年「動画の時代」と言われるようになった背景には、スマートフォンの普及やSNS環境の変化など複数の要因があります。ここでは、動画マーケティングの定義と注目を集めている理由の2点を整理します。

動画マーケティングとは、動画コンテンツを使って認知獲得・見込み客育成・購買促進・採用などのビジネス成果を生み出す手法のことです。

使われる媒体は様々で、YouTube・TikTok・Instagramのリール・自社サイトへの埋め込み・YouTube広告・Meta広告などが挙げられます。企業の目的に合わせて、これらを使い分けるのが一般的です。

目的別に分けると、大きく次の4つのタイプがあります。

• 認知獲得型：まずは自社を知ってもらうための動画
• 教育・育成型：見込み顧客の理解を深め、興味を高めていく動画
• 購買促進型：「買おう」と思ってもらうための動画
• 採用ブランディング型：求職者に会社の魅力を伝える動画

同じ動画でも、狙う成果が違えば、企画・長さ・配信媒体の選び方も大きく変わってきます。そのため、最初に「何のために動画を活用するのか」を明確にしておくことが重要です。

動画マーケティングが多くの企業で重要視されるようになった背景には、2つの大きな理由があります。

① ユーザー行動の変化 ：スマートフォンの普及により、1日あたりの動画視聴時間は平均40〜60分以上に。特にZ世代では、GoogleよりもYouTubeやTikTokで先に検索する人が増えており、企業情報やノウハウを動画で探す習慣が一般的になっています。

② 制作環境の進化 ：AIを活用した動画制作ツールが広がったことで、中小企業でも内製により低コストに動画を作れる時代になりました。これまで「コストがかかるから」と動画施策を見送っていた企業にとっても、一度検討する余地が出てきています。

YouTubeやTikTokのアルゴリズムは、興味関心の近いユーザーに動画を自動拡散する仕組みになっています。

これにより、広告予算をかけずに新規ユーザーへリーチできる点が大きな特徴です。特に動画を継続的に投稿することで、特定の分野で「真っ先に名前が挙がる会社」として認知されやすくなります。

結果として社名で直接検索してもらえる回数（指名検索数）が増え、Webサイト全体の流入を底上げする効果も期待できます。

動画を使えば、長い説明文を読まなくても、サービスの仕組みや使い方が一目で伝わります。

動画は、実際に画面の動きや人の表情を交えて説明できるため、SaaSやBtoBサービスなど、機能が複雑な商材ほど効果が大きくなります。自社ブログのサービス紹介ページに動画を1本埋め込むだけでも、ユーザーの理解度や滞在時間が改善する事例は少なくありません。

サービス内容が正しく伝わると、「思っていたのと違った」という理由での解約も防ぎやすくなります。

動画はユーザーの「買うかどうか」の判断にも大きく影響します。アメリカとイギリスに拠点を置くアニメーション動画制作会社Wyzowlの2026年版調査によると、消費者の85%が「動画を見て購入を決めた経験がある」と回答しています。

BtoBにおいても、「サービス紹介動画→ホワイトペーパーをダウンロード→商談」という流れがうまく機能するケースが増えています。営業担当者が説明する内容を動画化しておくことで、商談前のお客様の理解度が上がり、商談がスムーズに進みやすくなります。

当社（株式会社アカシア）の支援事例でも、たった3本の動画投稿で毎月20万円の継続契約が決まったケースがあります。ポイントは、再生数の多さではなく「狙ったターゲットにきちんと届いているか」なのです。

出典：Wyzowl「Video Marketing Statistics 2026」

YouTube動画はGoogle検索結果にも表示されるため、ブログ記事と並んで「集客資産」として機能します。

「○○ とは」「○○ やり方」のようなノウハウ系のキーワードに動画で答える形式は、長期にわたって安定したアクセスを生みやすい特徴があります。一度公開した動画が半年・1年後にも再生され続けるため、広告とは異なり、継続的に費用がかからない点もメリットです。

さらに、同テーマでブログ記事と動画の両方を用意しておくことで、検索エンジン上に表示される機会が増え、競合との差別化にもつながります。

会社紹介動画・社員インタビュー・1日密着動画は、求職者に「働く姿のリアル」を伝える手段として有効です。

文字だけの求人票では伝わらない社風や雰囲気を可視化できるため、応募前のミスマッチを減らす効果が期待できます。さらに、社内向けに社員の活躍を発信するインナーブランディング目的で動画を活用する企業も増えています。

実際に当社が支援した事例では、動画5本を投稿したことで応募数が月5件から月20件に増え、2名の採用につながったケースがあります。

ここでは、動画マーケティングならではのメリットを、テキストでの発信と比較しながら5つご紹介します。

なぜテキストや画像では得られない価値があるのかを、媒体の特性をもとに見ていきましょう。

アメリカのリサーチ会社、フォレスター・リサーチ社が2014年に発表した調査結果によると「1分の動画はテキスト約180万語分の情報量に相当する」と示されています。

さらに、動画は文字情報だけでなく、感情・表情・声色・空気感など、テキストでは伝わらない要素を含められる点が最大の強みです。商品やサービスのリアルなイメージを短時間で伝えられるため、視聴者の理解スピードと精度が高まります。

特にデモンストレーションが必要な商材や、世界観を伝えたいブランドにとっては、テキストの何倍もの効率で情報を届けられるでしょう。

動画では話し手の人柄・表情・声がそのまま伝わるため、信頼関係の構築スピードが早くなります。

これは、コンサル・士業・代行業など「誰に頼むか」が重視される業界では特に有効です。初対面の商談でも相手がすでに親近感を持った状態でスタートできます。営業前にすでに信頼を獲得できている状態を作れる点は、動画ならではの強みでしょう。

Webサイトの記事を読み込むより、1分の動画を見る方が、より早く相手の安心感を獲得できるのです。

音楽・効果音・編集テンポによって、視聴者の感情を動かしやすい点も動画の特徴です。

人が「買いたい」「相談したい」と決断する手前には、必ず「共感」や「驚き」といった心の動きがあります。言葉で理屈を説明されるよりも、映像でダイレクトに感情へ訴えかける方が、「欲しい！」という直感的な意欲を引き出しやすくなります。

また、感情と一緒に受け取った情報は、文字だけの情報に比べて記憶に残りやすいという特性があります。その定着率はテキストの数倍とも言われており、「いざ必要になった時」に真っ先にあなたのブランドを思い出してもらえる確率がぐっと高まります。

そして、動画は広告と異なり、「公開した瞬間から、あなたの会社の資産として働き続ける」という強みもあります。

広告は予算が尽きて出稿を止めれば、その瞬間に効果も消えてしまうもの。しかし、動画は一度公開すれば、YouTubeやGoogleの検索結果に残り続けます。広告のように「止めた瞬間に成果がゼロ」という性質ではなく、過去の投稿が積み重なって機能する点が大きなメリットです。

当社（株式会社アカシア）の支援企業の中には、運用停止後も毎月一定の再生数・問い合わせが続くケースも多々あります。そのため、動画は投じたコストを長期回収できるメディアといえます。

また、当社の公式YouTubeチャンネル自体もこのような思想のもとで、投稿を続けています。

▶実際のチャンネルはこちら◀

さらに、1本のロング動画を作れば、ショート動画・SNS投稿・記事化・営業資料への転用が可能です。

例えば10分のYouTube動画の場合、TikTok向けのショート動画3本に切り出したり、内容をテキスト化してブログ記事にしたりといった展開ができます。これは、撮影・編集にかかったコストを「単発」ではなく「複数チャネルで使い回せる資産」として回収できるという発想です。

当社では、動画の内容をSEO記事に変換し、noteへの入稿まで一貫してサポートしています（1本あたり7,500円）。noteはプラットフォーム自体が検索に強く、検索の上位を狙いやすいのが特徴です。

さらに、YouTube動画との相互流入も設計しやすいため、動画資産を最大限活用できる施策をお探しの方はぜひ一度ご検討ください。

他媒体と同じように、動画マーケティングにも、当然いくつかのデメリットは存在します。ここでは、動画マーケティングを始める前に知っておくべき4つの注意点を解説します。

動画マーケティングを始める上で最初のハードルになるのが、制作コストです。

動画制作は、編集のみの外注で1本3〜10万円、企画＋撮影＋編集の一括依頼で1本8〜20万円が一般的な相場。ひと月あたり25〜70万円の予算が目安となります。
（参考：YouTube運用にかかる費用相場は？自社制作・運用代行のコストを徹底解説）

ただし、スマホ撮影や無料編集ソフトを使って自社のリソースのみで完結させる場合は、月額コストを数千円に抑えることも可能です。とはいえ、動画マーケティングへの知見が不測不足している場合、「作ったものの見られない動画」を量産するリスクもあるため、注意が必要でしょう。

動画マーケティングは、SEO記事と同様、公開直後から再生数が伸びるわけではありません。

一般的に、運用開始から3〜6ヶ月ほどは「認知の土台」を作る時期。しかし、目に見える数字がすぐに出にくいこの時期に、「効果がない」と諦めてしまうのがよくある失敗パターンです。あらかじめ「半年間は継続する」という体制と予算を組んでおくことが、成功への絶対条件となります。

「どうしても早く結果を出したい」という場合は、広告の力を借りるのが最も効率的です。YouTube広告やMeta広告と組み合わせれば、本来なら数ヶ月かかる認知獲得を短期間で実現でき、運用の立ち上がりを劇的に早めることが可能です。

動画マーケティングにおいて、何より避けたいのは「更新が止まること」。実は、動画マーケティングは、投稿頻度が落ちるとアルゴリズム上の評価も下がってしまうのです。

制作のペースを維持するには、以下のような準備が必要となります。

• 専任担当者の確保

• 運用代行会社への委託

• 撮影機材の整備

これらを整え、「属人化（特定の人に依存すること）」を排除した仕組みを作ることが、長く成果を出し続ける絶対条件です。

当社（株式会社アカシア）の経験上、兼務での自社運用は失敗するパターンが非常に多いです。そのため、開始時点で「誰がどこまで担当するか」を業務フローとして明文化しておくことをおすすめします。

そして、動画マーケティングにおいて注意すべきは、「再生数が回っている＝売上が上がっている」とは限らないという点です。

せっかくYouTube経由のお問い合わせや採用応募がきても、それを計測する仕組みがないと、効果が見えません。結果として、「やっている割に意味があるのか分からない」という状態に陥ります。そのため、流入経路を識別するタグや、お問い合わせフォームに『何を見て知りましたか？』という項目を設けたりするなど、流入元を特定する仕掛けが不可欠なのです。

当社（株式会社アカシア）では支援開始時に、必ずこの計測体制から整備しています。「動画を出すこと」と「成果が見えるようにすること」はセットで考えるべきテーマです。

動画マーケティングには複数の手法があり、目的に応じて使い分けることが効果最大化のポイントです。

主要な4種類について、特徴と相性の良い目的をご紹介します。「どれか1つを選ぶ」のではなく、自社のフェーズと予算に応じて組み合わせる前提でご覧ください。

動画マーケティングにおいて最も一般的なのは、10分以上の解説動画・インタビュー動画・サービス紹介動画などを、自社のYouTubeチャンネルで継続発信する手法です。

これらは、SEO効果が高く、長期的な集客資産になる点が最大の特徴で、BtoB・士業・専門サービスとの相性が良い施策といえます。

また、視聴者が自ら調べてたどり着くため、最初から興味関心が高い状態です。そのため、単に眺めているだけの層に比べて、商談や問い合わせに直結しやすいのです。

TikTok・YouTube Shorts・Instagram Reelsなどで公開可能な60秒以内の縦型動画は、認知拡大に最も強い手法です。

これは特に、Z世代・若年層への到達率が高く、フォロワーがゼロの状態からでもアルゴリズムによって興味がありそうな人に勝手に届けられます。ロング動画の一部を切り抜いて制作することで、追加の撮影コストを抑えながら複数のSNSに一気に展開できるのも大きなメリットです。

ただし、ショート動画は流し見されることが多いため、単に再生されるだけでは「いい動画だったな」で終わってしまいます。「見た後にどう動いてもらうか」という導線まで綿密に設計しておかないと、事業の成果には結びつきません。

自社のLP（ランディングページ）・サービスページに埋め込む動画は、ユーザーの滞在時間を伸ばし「最終的な成約率（CVR）」を向上させる効果が期待できます。

Webサイトだけではなく、営業資料や提案書にも活用でき、商談の場に持ち込めば、口頭で説明するより何倍も説得力が増します。

特に「会社案内動画」「サービス紹介動画」は1本制作しておくと、Web・営業・採用などのあらゆるシーンで活用できます。

制作費は1本数十万円〜100万円程度が相場で、ブランディング要素が強いほど予算規模も大きくなる傾向です。しかし、全方位で活用できる汎用性を考えれば、結果として回収しやすい投資にもなり得るでしょう。

YouTube広告やMeta（Instagram/Facebook）広告は、狙ったターゲット層に確実にリーチできる、即効性の高い手法です。

最低月10万円程度からスタートできるため、小規模からテスト運用ができる点も特徴です。オーガニック動画と組み合わせると相乗効果が高く、「広告で認知を取ってオーガニック動画で深く理解してもらう」という二段構えの設計が有効です。

ただし、出稿を止めると流入も止まる広告特有の性質があるため、ストック型施策（YouTubeチャンネル運用やSEO）と並行する前提で予算を組むことをおすすめします。

実は、動画マーケティングを始めるだけでは効果は出にくいのが現実です。

実際、当社（株式会社アカシア）が303名の企業担当者に実施した調査では、YouTube撤退理由の1位は、「再生数」ではなく、「営業成果に繋がらなかったこと」（41.1%）でした。

ここからは、撤退を避け、成果に到達するための3つのポイントを解説します。

動画マーケティングで最も重要なのは、「何回再生されたか」をKPI・目標にしないことです。

例えば、数値を細かく追うべきなのは、以下のような「事業成果に直結する数字」といえます。

• 問い合わせ数：何件の相談に繋がったか
• 指名検索数：会社名や商品名で検索される回数が増えたか
• 商談化率・採用数：営業効率や採用効率が上がったか

「バズったけど受注ゼロ」という結果を避けるために、何のために動画を出すのかを最初に定義し、その達成度を測れるKPIを設計しましょう。

「誰に、何を伝えるか」を明確にしないと、企画がぼやけて成果につながりません。

大切なのは、「ペルソナ（理想のターゲット像）」を決めて、その人の悩みに答える内容にすることです。特にBtoBの場合、「経営者」「マーケ担当者」「現場リーダー」など役職別に分けるのも有効で、同じテーマでも対象によって伝え方や訴求軸が変わります。

「全員に届く動画」を狙うと、結局誰にも届かない動画になります。1本ごとに「この動画は誰のためのものか」をハッキリさせ、顕在層へ確実に届く動画づくりを心がけてください。

動画マーケティングは、継続して初めて資産価値が生まれます。そのため、最低でも月2〜4本の投稿頻度を維持できる体制が必要です。

自社内で完結できない場合は、運用代行会社に委託するのをお勧めします。撮影日を月1〜2回に固定（まとめ撮り）すると、コスト効率と継続性が両立しやすくなります。

代行会社の選び方については以下の記事で詳しく解説していますので、外注を検討中の方はあわせてご覧ください。

動画マーケティングは、テキスト施策と比較して情報量・記憶定着率・購買行動への寄与で優位性を持つメディアです。

短期的な成果を狙う施策ではありませんが、長期的にブランド価値や売上を積み上げていくためには有効な投資といえます。自社の目的や体制に合わせて無理なく始め、継続することができれば、さらなる事業成長が目指せるでしょう。

なお、株式会社アカシアでは、BtoB企業に特化した動画マーケティングの戦略設計や制作、運用を一気通貫で支援しています。各業界に詳しいディレクターが担当となり、企業PR動画・MV・商品PVなど累計500本以上の制作経験から、過去には次のような実績も生まれました。

• スクール事業を販売する企業：たった1本の動画で売上900万円超・再生数10万超
• toBのLINE運用会社：登録者100名未満にもかかわらず、半年で200万円以上の売上をYouTubeから獲得
• 副業講座販売YouTube：運用半年で登録者3,000人超え、総売上500万円超え

上記はそれぞれ、動画マーケティング施策を過去にほとんど試したことがありませんでしたが、当社の担当のディレクターが根本的な戦略設計から伴走したことで、各社の強みを正確に反映させつつ、顕在層に刺さる映像制作が実現できました。

このように「動画マーケティングにおけるターゲットを整理したい」「媒体はあるものの活用できず困っている」という方は、ぜひお気軽に30分間の無料相談をご活用ください。