『SNSで動画マーケティングを始めたいけれど、YouTube・TikTok・Instagramと媒体が多くて選べない』
『再生数が上がらず、改善しようにも再生数・視聴者属性・視聴維持率、どの数値を分析すれば良いか分からない』
近年、マーケティング担当者の方が、このような悩みを持つことは珍しくありません。
しかし、その問題を解決しようとするあまり、SNS上にひたすらトレンドを意識した動画を投稿しても成果を得るのは難しいでしょう。
「活字を読む層」と「動画を視聴する層」では、情報収集の動機や問い合わせに至るまでの流れも全く異なるからです。
そして、この違いを無視して動画を量産すると、遅かれ早かれコストを無駄にしてしまいます。
そこでこの記事では、累計150社以上の動画マーケティングを支援し、チャンネル登録者数・再生数が限られた中でも売上・採用に貢献してきた株式会社アカシア代表の岡本陸哉が、SNSに投稿した動画で成果を出すための手順から媒体別の特徴、自社における最新の成功事例まで、わかりやすく解説します。
SNSを活用した動画マーケティングが重要視される背景には、ユーザーの購買行動がSNSで動画を見て認知・購買する流れに移っているという構造変化があります。
これまではテキスト記事や広告だけでも購入や問い合わせにつながっていた商品も、最近では動画媒体が優先して見られるようになったことで、届けたい相手に情報が届きにくくなってきました。
そこで、まずは、なぜ今SNSでの動画活用が欠かせないのかを、3つの視点から整理します。
多くのユーザーは、スマートフォンの利用時間のうちかなりの割合を、SNSでの動画視聴に費やしています。
2024年の総務省の調査によると、日本のスマホ利用者の約8割以上が1日に1時間以上SNSを利用しており、10〜20代の若年層では、1日3時間以上SNSを利用する割合が約30%〜50%を超えています。
また、「YouTube」「Instagram」の利用率は、10代から40代で90％を超え、10代では「TikTok」も70%以上が利用していました。
このような中、最近では商品やサービスを検討する場面でも、検索エンジンではなくSNSで情報を収集するユーザーが増えています。
「まず動画で調べる」という行動が、世代を問わず当たり前になりつつあるのです。
そして、こうした行動の変化は、企業の情報発信のあり方にも直結します。
テキスト記事では接点を持てなかった層も、動画なら自然な形で接触できる可能性があるため、SNSへの動画投稿が注目されているのです。
動画というフォーマットは、短時間で伝えられる情報量がテキストや画像の約5,000倍に及ぶという研究結果もあります。
さらに、目と耳に同時に働きかけられる上に、話し方や表情から人柄・専門性・熱量まで伝わるので、企業への信頼形成にもつながりやすいのが特徴です。
さらに、AI生成コンテンツが増えるなかで、「誰が話しているか」が見える動画の信頼価値はむしろ高まっています。
調べれば分かる情報はAIで代替されつつある一方、実際の経験に基づく一次情報を、顔の見える人間が自分の言葉で語るコンテンツは簡単に代替されません。
動画マーケティングの効果の全体像は、下の記事でも詳しく解説しています。
各SNSの「おすすめ表示」の仕組みも、動画マーケティングを後押しする大きな要因です。
YouTubeやTikTokをはじめとするSNSのアルゴリズムは、投稿された動画を興味関心の近いユーザーへ自動的に届けてくれます。
このように、フォロワーがほとんどいない立ち上げ期でも、広告費をかけずに新規ユーザーへ情報を届けられるのは、SNS動画ならではの利点といえるでしょう。
動画で接触したユーザーが社名を検索したり、サイトを訪れたりするため、結果として指名検索やサイト来訪の増加にもつながりやすくなります。
SNSは媒体ごとに利用する世代と得意なフォーマットが異なるため、どの媒体を中心に活用するかが成果を大きく左右します。
自社のターゲットがいない場所でいくら投稿を重ねても、成果にはつながりません。
ここからは、下の主要5媒体の特徴と効果的な活用法を順に紹介します。
| 媒体 | 主なユーザー層 | 向いている使い方 |
|---|---|---|
| YouTube | 10〜60代と幅広い | 長尺動画での教育・信頼形成、検索資産化 |
| TikTok | 10〜20代が中心 | ショート動画での認知拡大・トレンド活用 |
| ビジュアル重視の層 | リール動画での新規接触、世界観・ブランド訴求 | |
| X（旧Twitter） | 情報感度の高い層 | 短尺動画×テキストの拡散、リアルタイム発信 |
同じ「SNS動画」でも、媒体が変われば届く相手も評価のされ方も別物です。
以下で、それぞれの特徴を深堀りしていきましょう。
YouTubeは、10〜60代まで幅広い年代が利用し、検索とおすすめの両方から長期的に視聴され続ける媒体です。
5〜20分のロング動画で専門性をじっくり伝えられるため、視聴者の教育と信頼形成に向いています。
特に、企業の公式チャンネルにおいては、代表や担当者が顔を出して自社のナレッジを話すだけでも、紙媒体の資料しか用意されていない他社と比べて信頼しやすく、比較検討で優位に立てる可能性があるのです。
さらに、投稿した動画は削除しない限り検索結果に表示され続けるため、「資産」としても積み上がっていきます。
BtoBビジネスでは、商談前のリサーチや指名検索の受け皿として機能する点も見逃せません。
TikTokは10〜20代が中心のショート動画プラットフォームで、フォロワーが少なくても動画が伸びやすいのが最大の特徴です。
おすすめ欄への露出がフォロワー数に左右されにくく、立ち上げ直後から大きなリーチを狙えます。
ただし、視聴維持の分かれ目になるのは冒頭数秒のインパクトです。
ここで流されてしまうと、「作ったものの飛ばされる動画」を量産してしまいかねません。
つまり、認知拡大やトレンド活用には向いている一方、視聴から購入・問い合わせへつなげる流れは運用のプロを頼りながら設計する必要があります。
Instagramはビジュアル重視のSNSで、世界観やブランドイメージを伝えるのが得意な媒体です。
具体的には、尺が短めのリール動画で新規ユーザーとの接点を作り、フィードやストーリーズ、ライブ機能で関係を維持する、という運用ができます。
商品・店舗・採用など、見た目や雰囲気が意思決定に影響するビジネスとの相性が良く、特にBtoCの領域で力を発揮します。
とはいえ、BtoB領域でも士業や不動産業など、担当者の印象や専門性が重視される業態の場合は、活用する余地が十分あるでしょう。
【2分だけお時間をください】
月額20,000円〜でYouTubeメディアを構築するサービスを始めました。集客・採用の受け皿としてYouTubeチャンネルを構築し、「伸ばさなくても」事業にインパクトを与えられる動画を作りきります。
案内はリプ欄から pic.twitter.com/35WkxpaczP
— 岡本陸哉@YouTube運用代行の（株）アカシア (@rikuya_movier) August 21, 2025
X（旧Twitter）はリアルタイム性が高く、話題化による拡散が起きやすいSNSです。
テキスト中心の媒体ではあるものの、短尺動画を組み合わせれば、情報を補完しつつ素早く届けられます。
有料サブスクリプションを契約すれば、文字数の多い長文の発信も可能です。
また、企業アカウントよりも運用者個人の発信と相性が良く、人から人へと情報が広がりやすい構造を持っています。
また、動画コンテンツを挿入することで、YouTubeチャンネルへの導線としても機能します。
実際、当社（株式会社アカシア）では「お客様の声」をYouTubeに公開した後、同時にXでもその内容をお伝えすることで、ご一緒に撮影いただいたお客様を中心に、その関係先に拡散されるケースも少なくありません。
SNSにおける動画マーケティングでは、媒体選びと並んで「ショート動画と長尺動画の役割分担」が成果を左右します。
同じ動画でも、再生時間の長さによって得意な仕事が全く異なるからです。
ここからは、それぞれの強みと、両者を連動させる設計の考え方を解説します。
ショート動画の役割は、まだ自社を知らない新規ユーザーとの最初の接点を作ることです。
YouTubeショート、InstagramのReel、TikTok、どの媒体においても拡散力が高く、低コストで認知を広げられます。
一方で、YouTubeに投稿できる長尺の動画は、専門性を深く伝えて信頼を積み上げ、比較検討を後押しする役割を担います。
「認知を取りたいのか」「検討を深めたいのか」、その目的に応じてショートとロングを選び分けることが、遠回りに見えて実は成果に結びつくための最短ルートの設計です。
企業のSNSを活用した動画マーケティングにおいて、成果を出している運用に共通するのは、1つの動画で完結させず、視聴者自身が自然と情報を追いたくなるような「引き込む設計」をしている点です。
具体的には、下記のような役割分担で各媒体を活用していることがよくあります。
例えば、ショート動画で関心を持った視聴者を長尺動画へ誘導し、その動画から問い合わせや自社サイトへ送客する導線を作ります。
このとき、企業に好感を持った視聴者がどれだけスムーズに問い合わせや資料請求を起こせるかが重要です。
このような、マーケティングファネルができて初めて、認知が事業成果へと変わっていくのです。
BtoBビジネスの場合、決裁者1人に深く届けば、1件で数百万〜数千万円の受注につながることも珍しくありません。
だからこそ、大量の再生数を追うよりも、少数のターゲットに深く刺さる動画と、自社がもともと保持している資産（SEO記事やLINEなど）の組み合わせが効きやすくなります。
実際、当社（株式会社アカシア）の支援先は、上の画像のように登録者や投稿本数が限られていても事業成果につながった事例が数多くあります。
ここからは、そんなBtoB企業の成功事例を具体的な数値とともにご紹介します。
1つ目は、システム開発会社が技術解説型のYouTubeチャンネルを運用した事例です。
同社は、登録者300人・運用開始から3ヶ月という小規模なフェーズで、エンタープライズ系企業から年予算1,000万円を超える開発案件を受注しました。
当初は、再生数を伸ばすために、母数の大きい「エンジニアとして活躍したい人」をターゲットにしたコンテンツを発信し、認知を拡大したうえで、その中の一部の企業担当者に見つけてもらうという方針で運用していました。
しかし、発注者側のインサイトに焦点を当てた動画制作として、「見積書の見方」「発注先の選び方」「要件定義の作り方」などへの方針転換を行ったところ、問い合わせを2件獲得。
再生回数や登録者数だけを見れば、「まだ成果が出る段階ではない」と判断されがちな規模でしたが、専門性の高い技術解説がターゲット企業の担当者に深く刺さり、商談前から信頼が形成された状態で問い合わせにつながりました。
2つ目は、Webメディアの運用支援を行う株式会社アネマが、YouTube運用を立ち上げた事例です。
同社はチャンネル開設から約半年で登録者が1,000人近くに到達し、同時期に獲得したリード7件がすべて成約に至りました。
YouTubeに着手するまで、同社の集客手段は、他のマーケティング会社から請け負う二次受け案件が中心でした。
そのため、長時間稼働している上に、自社で直接営業活動を行おうとすると営業コストがかかり、利益を十分に確保しづらいという状況が続いていました。
そこで着目したのが、WebマーケティングやSEOに関心を持つ人たちに動画で多くの情報を届けられるYouTubeです。
具体的には、まずは3ヶ月間、当社（株式会社アカシア）にご相談いただき、ベースの戦略を整えて、会社の信頼性を伝えられる動画を約10本制作しました。
その後は、動画の中でその企業の強みをアピールして他社との差別化を図りつつ、業界のトレンドを積極的に取り入れ、認知の拡大を図りました。
結果的に、トレンドに乗って認知を獲得する動画と信頼構築の動画との相乗効果により、問い合わせへとつなげることに成功したのです。
動画が資産だけでなく、「疑似商談」として機能することで、成約率100%という実績が生まれました。
3つ目は、市場規模の小さいニッチな運用ノウハウを発信したBtoB企業の事例です。
同社は、登録者100人未満という立ち上げ初期のフェーズながら、動画を視聴したターゲットからの問い合わせで200万円以上の売上につながりました。
ニッチな領域の動画は、視聴者数こそ少ないものの、「動画を見て興味を持っていただいた視聴者をいかに問い合わせにつなげるか」という点を念頭に置けば十分成果が期待できます。
実際、同社ではYouTube動画の視聴者をLINEへ誘導し、LINEの追加をした視聴者にはその動機やどのような悩みを抱えているのかをヒアリングしました。
このように、興味・好感を抱いた視聴者を取りこぼさないよう、売り上げにつながる導線を設計することは、どんな企業YouTubeにおいても不可欠な取り組みです。
裏を返せば、どれほど視聴者の母数が小さくても、その情報を必要としている人に届けば成果は出ます。
ニッチな領域ほど競合となる動画が少なく、検索した見込み顧客との接点を獲得しやすいため、小規模チャンネルでもSNS上の動画投稿では十分に戦えるといえるでしょう。
そのほかにも、株式会社アカシアでは、支援させていただいたお客様の業界や業種を明記した上で、数多くの成功事例を公開しております。資料は下記よりダウンロードいただけますので、ぜひご覧ください。
成功事例に共通するのは、トレンドや媒体に振り回されず、ビジネスの成果から逆算して運用を設計している点です。
ここからは、その共通点を踏まえ、自社でSNSを活用した動画マーケティングを実装するための5つのステップを整理します。
最初のステップは、SNSにおける動画マーケティングの目的とKPIを決めることです。
マーケティング・採用・ブランディングのどれを主目的にするかを定め、そこへリソースを集中させます。
最終KPIは、問い合わせ数・商談化率・指名検索数・採用応募数など、売上・利益につながる事業数値に置いてください。
再生数や登録者数は、あくまで施策が機能しているかを測る中間指標です。
ここを取り違えると、「再生はされているのに売上につながらない」という運用に陥ってしまうため、社内担当者が専任で進めていく場合は、決裁者層にもあらかじめその違いを説明しておいたほうが良いでしょう。
2つ目のステップは、動画を届けたいペルソナを1人に絞り込むことです。
具体的な年齢・職種・役職・抱えている課題まで、実在しそうな1人分を具体的に描き出します。
特にBtoBでは、「経営者」「マーケティング担当者」「現場リーダー」など、役職ごとにペルソナを設定するのが有効です。
ペルソナが定まると、企画・構成や台本、サムネイルのトーン＆マナーにも一貫性が生まれ、動画全体の説得力が上がります。
3つ目のステップは、②で決めたペルソナが普段どのSNSを利用しているかを起点に、媒体とフォーマットを選ぶことです。
上で整理したとおり、媒体ごとにユーザー層と得意な形式は大きく異なります。
人員や時間、予算が限られている初期の段階は、複数媒体に手を広げず、主軸を1つに決めましょう。
信頼性や情報量の多さが求められるBtoB領域であれば、YouTubeの長尺動画が主軸の第一候補になります。
4つ目のステップは、単発ではなく、3〜5本のシリーズとして動画を制作することです。
1つのテーマを体系的に掘り下げることで視聴者の理解が深まり、チャンネルとしての専門性も伝わりやすくなります。
一方で、制作を継続するには、組織としての熱量以上に「更新し続けられる仕組みづくり」が欠かせません。
例えば、動画編集のみを外注する場合は、自社でAIを活用しながら企画と台本を事前に作り込み、撮影は月1回などの「まとめ撮り」で効率化できます。
その後素材をまとめて編集工程へ回す流れにすれば、本業への影響をやや抑えられるでしょう。
当社（株式会社アカシア）がこれまでにご相談に応じてきたなかでは、「初月から10本」のように無理をしてしまう企業ほど「企画疲れ」「撮影疲れ」に悩む声が多かったため、運用開始前には必ず現実的な投稿頻度を計画してください。
最後のステップは、投稿した動画の成果を計測し、数値をもとに改善を続けることです。
視聴維持率・流入経路・問い合わせ数・クリック率・離脱ポイントを、定点で計測します。
こうした数値を基にした企画・構成の更新を、隔週サイクルで回す体制を作れると、運用の精度は着実に上がっていきます。
数値を見ずに投稿を重ねるだけでは、伸びない原因も分からず、改善にはつながりません。
当社（株式会社アカシア）は、これまでに累計150社以上のYouTube・動画マーケティングを支援してきました。
当社はコンテンツの初期戦略設計、撮影、編集、公開まで一貫して支援できる体制を整えており、YouTubeだけでなく、SNSを活用した動画マーケティング全般を支援可能です。
当社の主軸であるYouTube運用代行の主なプランは、以下のとおりです。
| プラン名 | 金額 | 対応範囲 |
|---|---|---|
| 企画・戦略支援プラン | 月額20万円（税抜） | 月8本の企画制作対応 |
| スタンダードプラン | 月額40万円（税抜） | 月4本の動画制作とチャンネル運用フルサポート |
| プレミアムプラン | 月額70万円（税抜） | 月8本の動画制作とチャンネル運用フルサポート |
コストを抑えて始めたい企業には企画・戦略支援プラン、運用をまとめて任せたい企業にはスタンダードプラン、投稿頻度を高めて早期の成果を狙う企業にはプレミアムプランが向いています。
それぞれのプランで、隔週MTG・企画設計・月次レポート・改善提案を備えているため、運用を通じてお客様にノウハウが蓄積されていく点も特徴です。
また、チャンネルの立ち上げからまとめて外注したい場合は、チャンネル設計と初期動画5本の制作をセットにした単発パッケージ「ウケザラ」（税抜49.8万円）をおすすめします。
さらに、どのプランにおいても納品した動画データは、貴社のHP、SNS、採用媒体、営業資料など、あらゆる場面でご自由にお使いいただけます。
効果的な活用方法も納品時にレクチャーいたしますので、ご興味のある方はぜひ一度お問い合わせください。
当社では、YouTube運用代行以外にも、動画コンテンツ制作に関連するサービスを展開しています。
例えば、ショート動画に特化した運用プランでは、Instagram・TikTok・YouTube Shortsそれぞれにおける検証を行い、最も成果が見込める媒体における戦略設計を提案可能です。
また、制作した動画の価値を最大化するオプションとして、動画コンテンツのSEO記事化（1本7,500円・入稿作業込み）も提供しています。
1本の動画素材を、YouTubeだけでなく自社のオウンドメディアのSEO記事やnoteへ多面的に展開できるため、コンテンツの制作コストを大幅に抑えられます。
noteは独自ドメインがなくても検索上位を狙いやすく、動画との相互流入も設計しやすい媒体です。
この仕組みによって、YouTube検索とGoogle検索の両方から流入を取れる構造を構築できます。
SNSにおける動画マーケティングは、媒体ごとにユーザー層と得意なフォーマットが異なるため、自社に最適な媒体選びとフォーマット設計が成果を左右します。
各媒体もフル活用していきたい場合は、ショート動画で認知を取り、ロング動画で信頼を作り、自社サイトへ送客するという「流入構造」を設計することが重要です。
なお、株式会社アカシアでは、BtoB企業に特化した動画マーケティングの戦略設計や制作、運用を一気通貫で支援しています。
各業界に詳しいディレクターが担当となり、企業PR動画・MV・商品PVなど累計500本以上の制作経験をもとに、各社の強みを正確に反映した映像制作を実現しています。
動画マーケティング施策を過去にほとんど試したことがない企業でも成果につながっているため、「動画マーケティングにおけるターゲットを整理したい」「媒体はあるものの活用できず困っている」という方は、ぜひお気軽に30分間の無料相談をご活用ください。
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