企業のYouTube運用、62.7%が撤退・中止を経験。「再生数」より「事業成果」で継続か撤退かが決まる実態が明らかに【YouTube運用の撤退・失敗に関する実態調査】

BtoB企業の集客支援を強みにYouTube運用代行・動画制作サービスを提供する株式会社アカシア（所在地：大阪府大阪市中央区、代表取締役：岡本陸哉）は、YouTubeを自社で運用中、あるいは運用した経験がある企業の担当者303名を対象に、「YouTube運用の撤退・失敗に関する実態調査」を実施しました。

今回の調査では、企業の62.7%がYouTube運用を撤退・中止した経験を持ち、その半数以上が半年以内に限界を判断していることが明らかになりました。撤退理由は「営業成果に繋がらなかった」と「再生数が伸びなかった」がほぼ同率で並ぶ一方、失敗しながらも継続した企業が挙げた理由の上位はブランド認知やリード獲得など事業成果に直結する指標でした。

「再生数を伸ばすYouTube」ではなく「事業成果につながるYouTube」を設計できるかどうかが、継続・撤退の分岐点になっている実態が浮き彫りになっています。

■調査概要

調査期間：2026年02月12日（木）

調査対象：YouTubeを自社で運用中、あるいは運用した経験がある企業の担当者

有効回答数：303名（男性198名／女性105名）

年代内訳：20代：87名／30代：113名／40代：69名／50代：34名

調査方法：インターネット調査

調査機関：アイブリッジ株式会社

※複数回答設問のパーセンテージは、有効回答者数を母数として算出しています。

※データは小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても100%にならない場合があります。

■調査結果のまとめ

・YouTube運用体制は「すべて自社運用」が173名（57.1%）で最多、完全外注・一部外注を合わせると130名（42.9%）が外部リソースを活用

・最多の失敗・課題は「継続投稿したが再生数が伸びなかった」97名（32.0%）、約9割が何らかの失敗を経験

・失敗と判断するまでの期間は「3〜6か月未満」が39.2%で最多、73.5%が1年以内に限界を判断

・62.7%（190名）が撤退・中止を経験、「営業成果に繋がらなかった」78名（41.1%）と「再生数が伸びなかった」75名（39.5%）がほぼ同率で撤退理由の上位に

・失敗しながら継続した理由の最多は「ブランド認知度が向上した」27名（23.9%）、継続企業は再生数より事業成果との接続を重視

・失敗後の改善策は「動画の品質向上に投資」94名（35.5%）が最多も、課題の根本はコンテンツ設計・戦略にあると示唆

■引用に関するお願い

アンケート結果を引用する場合は「引用：株式会社アカシア」と記載し、URL（https://acacia-web.com/）をリンクしてください。

「現在または過去のYouTube運用体制はどうでしたか？」と質問したところ、『すべて自社運用している（た）』が57.1%で最多となりました。次いで『すべて外注している（た）』が23.4%、『一部外注している（た）』が19.5%と続きました。

約6割の企業は、外部に頼らず自社で運用しており、その背景には、「外注コストを抑えたい」「自社でできる範囲で動画投稿等をする」といった企業の意向が見られます。

一方、完全外注と一部外注を合わせると42.9%と、実に約4割の企業が、外部のリソースを活用しているという結果は注目に値します。

これだけ多くの企業が外注を選択している背景には、動画制作・編集・アナリティクス分析・サムネイル制作など、YouTube運用に求められる専門スキルの幅広さがあると考えられます。

YouTube運用において、失敗は常に付き物です。実際に、企業のYouTube運用では、どのような困難に遭遇したのでしょうか？

そこで「YouTubeの運用に関して、これまでに経験した失敗や課題はどれですか？（複数回答可）」と質問したところ、『継続投稿したが再生数が伸びなかった』が97名（32.0%）で最多となりました。次いで『視聴者からの反応が薄かった』が79名（26.1%）、『コンテンツが市場ニーズと合致していなかった』が72名（23.8%）と続きました。

上位3項目はいずれも「発信しても届かない・響かない」という課題であり、企業においては「視聴者からの反応がない」ことを失敗・課題と捉えているようです。これは、個人のYouTuberとも一致しそうな課題感です。

一方で「再動画の品質が低かった」はわずか38名（12.5%）であり、つまり裏を返せば、再生数が伸びない原因の多くは制作クオリティではなく、コンテンツ設計や戦略の問題にあると示唆されます。

また『動画制作・編集に予想以上に手間がかかった』が63名（20.8%）、『定期的な更新を維持するのが困難だった』が55名（18.2%）と、制作・運用の継続コストに関する課題も上位に挙がっており、企業のYouTube運用においては「始めること」より「続けること」に壁があることが改めて示されています。

なお、『これまで失敗したことがない※排他回答』と回答したのはわずか38名（12.5%）にとどまっており、YouTube運用に取り組む企業の約9割が何らかの失敗や課題を経験している実態が明らかになりました。

「YouTubeの運用に関して、これまでに経験した失敗や課題はどれですか？（複数回答可）」で何かしらの失敗を経験した企業に対し、自由回答形式で「これまでYouTube運用で経験した失敗を、具体的なエピソードを交えながら教えてください」と、具体的な失敗談について聞いてみました。

回答の傾向として多く見られたのが「再生数・成果が出なかった」という声です。「試行錯誤して投稿したが、再生回数が伸びなかった」「制作会社に依頼したが全く再生されなかった」「更新回数の割には視聴回数が伸びない」など、コストや時間をかけても成果につながらなかった経験が多く寄せられました。

これは、前設問とも一致する、反応がない＝失敗と捉える傾向とも一致します。

また、「コンテンツ設計のミス」という声もよく見られました。「チャンネル開設当初、とにかく流行に乗れば伸びると思いトレンド系の動画を量産した。しかし、自分の専門性や興味とズレていたため、内容が浅くなり、視聴者の反応も薄いまま再生数が伸びなかった」「KPIを定めなかった」など、戦略がない中での運用が失敗につながったケースが見られました。

「運用体制・継続性」に関する声も複数見られました。「運用担当者が忙しく更新頻度が下がっていった」「ネタが尽きてしまって、頻度が遅れてしまった」「動画作成に時間がかかりすぎた」など、本業と並行した継続運用の難しさが浮き彫りになっています。

■再生数が少なかったという声

「全然再生数が増えなかった」（48歳男性／会社員(正社員)／教育業）

「ほとんど再生されない動画が多い」（48歳男性／会社員(正社員)／製造業）

「制作会社に依頼したが全く再生されない」（42歳男性／会社員(正社員)／情報通信業）

■リソースに課題を感じた声

「想像以上に動画作成に時間がかかり、コスパが悪いと感じた。」（32歳女性／会社員(正社員)／医療・福祉）

「編集が人員依存になってしまった」（39歳男性／会社員(正社員)／商社・卸売り・小売業）

「運用担当者が忙しく更新頻度が下がっていった。」（41歳男性／会社員(正社員)／商社・卸売り・小売業）

■動画の企画作成に限界を感じた声

「ネタが尽きてしまって、頻度が遅れてしまった」（24歳男性／会社員(正社員)／医療・福祉）

「マンネリ化している」（27歳男性／会社員(正社員)／製造業）

■動画のクオリティに課題を感じた声

「時間が不足して、コンテンツの内容があまり充実させることができなくて、視聴者の一部から苦情があって、反省した経験がありました。コンテンツをしっかり充実させて、本当に役立つものにしなくてはいけないと思いました。」（52歳男性／経営者・役員／情報通信業）

「料理を作る動画を作ったがあまり美味しそうに見えなかった」（30歳男性／経営者・役員／サービス業）

■YouTube運営の判断による失敗の声

「コミュニティガイドライン違反による警告 エピソード「危険な実験」をコンセプトにした動画で、安全な配慮が足りないと判断され、YouTubeから削除と警告を受けた。 結果90日以内に3回の警告を受けるとチャンネルが停止されるというルール を知り、その後、有害な危険行為ガイドライン を再確認し、以降はコンプライアンス最優先にする運用へと転換。」（33歳女性／会社員(正社員)／金融・証券・保険業）

「似た内容の動画が多いとYouTube運営に判断されて、収益化が2026年2月に停止してしまったこと。」（37歳女性／会社員（契約・派遣社員）／運送・輸送業）

■その他の声

「チャンネル開設当初、「とにかく流行に乗れば伸びる」と思い、トレンド系の動画を量産しました。 しかし、自分の専門性や興味とズレていたため、内容が浅くなり、視聴者の反応も薄いまま再生数が伸びませんでした。 結果として、チャンネルの軸が定まらず、登録者も増えない時期が続きました。」（49歳男性／会社員(正社員)／情報通信業）

「面白みのある編集をしたつもりが再生回数が伸びなかった。」（34歳女性／会社員(正社員)／サービス業）

※誤字脱字の修正および可読性を高める目的で、回答に一部修正を加えております。修正による回答内容の変更はありません。

YouTubeで何かしらの失敗を経験した時、企業はどのような対策を取る傾向にあるのでしょうか？

そこで、YouTube運用で何かしらの失敗を経験した265名を対象に「YouTube運用で失敗したとき、どのような改善を試みましたか？（複数回答可）」と質問したところ、『動画の品質向上に投資した（機材・編集ツール等）』が94名（35.5%）で最多となりました。

次いで『YouTubeの分析ツール導入で改善点を探った』が81名（30.6%）、『コンテンツ（動画テーマ・企画）を変更した』が75名（28.3%）と続いています。

最多の「動画の品質向上への投資」と「分析ツールの導入」を合わせると、クリエイティブとデータの両面から改善を試みた企業が多いことが分かります。一方で、『外注・コンサルティングを導入した』は50名（18.9%）にとどまっており、失敗後も、内製で改善を試みる企業の傾向が見られます。

しかし、前設問でYouTube運用の失敗で「再生数が伸びなかった」「視聴者からの反応が薄かった」「コンテンツが市場ニーズと合致していなかった」が上位に挙がっていたように、これらの課題の根本はコンテンツ設計や戦略にあると推測されます。

つまり、動画の品質向上への投資や分析ツールの導入は有効な改善手段である一方、コンテンツ設計や戦略で間違っている可能性が高く、その問題を内製のみで解決しようとすることには限界もあるとも言えます。

YouTubeチャンネル運用開始からどの程度の期間が経つと、企業は失敗を認識するのでしょうか？

そこで、前設問で何かしらの失敗の回答項目を選択した方を対象に「運用開始から失敗と判断するまでの期間はどの程度でしたか？」と質問したところ、『3〜6か月未満』が39.2%で最多となりました。次いで『6〜12か月未満』が34.3%、『3か月未満』が14.0%と続きました。

『3か月未満』と『3〜6か月未満』を合わせると53.2%となり、半数以上が、半年以内の比較的早い段階で失敗を認識していることがわかりました。さらに1年未満までを合わせると73.5%と、約4分の3の企業が、1年以内に限界を感じている実態が示されています。

YouTubeは、長期的な運用によって成果が出るメディアです。一方で、実態として、多くの企業が投資に対して短期間で成果を求めるためか、早期の段階で『継続投稿したが再生数が伸びなかった』『視聴者からの反応が薄かった』といった失敗を認識していることが浮き彫りになりました。

「過去に、YouTube運用を撤退・中止した経験はありますか？」と質問したところ、『はい』が62.7%、『いいえ』が37.3%となりました。

企業の約6割以上が、YouTube運用を途中で断念した経験を持つことが明らかになりました。想像以上に、企業がYouTubeチャンネルを運用することは難しく、反対に運用を継続している企業は、成果を出すために相当な工夫を凝らしていると推測できます。

撤退・中止した理由（190名対象、複数回答）を聞いたところ、『営業成果に繋がらなかった』が78名（41.1%）で最多となりました。次いで『再生数が伸びず成果が見込めなかった』が75名（39.5%）、『継続投稿が困難であった』が72名（37.9%）と続きました。

それでは、62.7%の企業は、どのようなYouTubeチャンネルの撤退・中止をしたのでしょうか？

そこで「撤退・中止した理由は何ですか？（複数回答可）」と質問したところ、『営業成果に繋がらなかった』が78名（41.1%）で最多となりました。次いで『再生数が伸びず成果が見込めなかった』が75名（39.5%）、『継続投稿が困難であった』が72名（37.9%）と続きました。

上位2項目を見ると、『再生数が伸びず成果が見込めなかった』という再生数ベースの判断と、『営業成果に繋がらなかった』という事業成果ベースの判断がほぼ同率で並んでいます。

つまり、再生数で見切りをつける企業と、営業成果で見切りをつける企業が混在しており、YouTube運用の評価軸が企業によって異なることが示されています。いずれにせよ、何らかの「成果が出なかった」という判断が、撤退の主因となっていることは共通しています。

また『継続投稿が困難であった』が72名（37.9%）、『費用対効果が見合わなかった』が63名（33.2%）と、運用継続のコストに関する理由も上位に集中しています。

成果が見えないまま時間・人手・費用だけが積み上がっていく状況により、最終的な撤退判断を後押ししている構造が浮かび上がります。

37.3%の企業は、YouTubeの運用を撤退・中止していないと回答しました。一方、何かしらの失敗を経験しながらも、撤退・中止せずいない企業は、どのような理由で継続できたのでしょうか？

そこで、失敗を経験しながらもYouTube運用を継続した113名を対象に「撤退・中止せずに運用し続けた理由は何ですか？（複数回答可）」と質問したところ、『ブランド認知度が向上した』が27名（23.9%）で最多となりました。

次いで『営業成果につながるリードが発生した』が24名（21.2%）、『顧客との接触機会が増えた』が21名（18.6%）と続きました。

ここで注目したのは、継続理由の上位に再生数やチャンネル登録者数ではなく、「ブランド認知」「リード獲得」「顧客接触」といった事業成果に直結する指標が並んでいる点です。

言い換えると、失敗を経験しながらも運用を続けられた企業に共通するのは、YouTubeが再生数という指標を超えて、自社の事業課題の解決に直結していると実感できたことだと言えます。

逆に言えば、企業は、事業成果との接続が見えないまま運用を続けると、撤退判断につながりやすい構造があります。

今回の調査全体を通じて浮かび上がったのは、企業においては「再生数を伸ばすYouTube」ではなく「事業成果につながるYouTube」をいかに設計できるかが、継続・撤退の分岐点になっているという点です。

今回の調査から、企業の62.7%がYouTube運用を撤退・中止した経験を持ち、その約半数が半年以内に限界を判断していることが明らかになりました。撤退理由の最多は「営業成果に繋がらなかった」（41.1%）であり、再生数だけでなく事業成果への貢献という観点でYouTubeが評価されていることが示されています。

一方、失敗を経験しながらも継続した企業の多くが「ブランド認知度の向上」や「リード獲得」を実感しており、成果が出るまでの期間と継続できる運用体制をいかに設計するかが、YouTube運用の成否を左右すると言えます。

今回の調査では、約9割の企業が何らかの失敗を経験し、62.7%が撤退・中止に至っている実態が明らかになりました。撤退理由の上位は「成果が出なかった」に集中しており、失敗後の改善も品質向上や分析ツール導入など内製対応が中心ですが、課題の根本はコンテンツ設計や戦略にあることが推測されます。

一方、失敗しながらも継続できた企業に共通するのは、ブランド認知やリード獲得など事業成果との接続を実感できたことです。

こうした課題に応えるのが、BtoB企業の集客において多数の実績を持ち、「事業成果につながるYouTube」の設計を強みとする株式会社アカシアです。

▼ 事業成果から逆算した戦略設計

再生数ではなく、顧客獲得・採用ブランディングなど目的別のKPIを設定し、事業全体を俯瞰した運用設計を行います。今回の調査で浮き彫りになった「成果設計の壁」に対し、「動画が伸びなくても事業が伸びる」YouTube運用を提案します。

▼ 成果実績のあるクリエイティブ

コンテンツ設計や戦略の問題が再生数低迷の根本原因であることが今回の調査でも示されています。500本以上の動画制作実績をもとに、10%を超えるクリック率のサムネイル作成や既存チャンネルのクリック率2%向上など、クリエイティブと戦略の両面からチャンネルを伸ばす運用を実現しています。

▼ PDCAで継続できる運用体制を構築

半数以上が半年以内に限界を感じるという調査結果が示す通り、継続できる運用体制の構築が成否を左右します。月次定例MTGとアナリティクス分析をもとに継続的な改善施策を実行し、チャンネル設計・ペルソナ設定・競合調査から撮影・編集・レポート作成まで、YouTube運用に必要なすべてに対応しています。

■ サービス一覧

YouTube運用代行：https://acacia-web.com/youtube-management/

動画・映像制作：https://acacia-web.com/video-production/

■お問い合わせ

お問い合わせページ：https://acacia-web.com/contact/

メール：info@acacia-web.com

会社名：株式会社アカシア

代表取締役：岡本陸哉

所在地：大阪府大阪市中央区瓦町1-1-3 セナ・ドーラ瓦町101

設立日：令和4年10月4日

事業内容：YouTube運用代行、動画/映像制作、各種マーケティング支援

公式サイト：https://acacia-web.com/